要警戒!! 南海トラフト大地震への序曲!!
ごく浅い「マグニチュードは５・７」は、本震の前ぶれ!!
長野県南部・御岳山麓
北緯35.9度
東経137.6度
M5.7
御岳山は、南海トラフト地震を引き起こすユーラシアプレートにも掛かっており、「7日中旬」は要警戒です!!
大地震が、起こる起こらないに関わらず避難訓練は、繰り返し行ってください!!
遠からず必ず大地震は、起こります!!
「ドン!!」と来たら、
平地の方は、10分以内に30m以上の高地へ避難!!
小さな湾や入江の方たちは、10分以内に50m以上の高地へ避難!!
読売新聞 ２５日午前７時２分頃、長野県南部を震源とする地震があり、大滝村、木曽町で震度５強を観測した。気象庁によると、震源の深さはごく浅く、マグニチュードは５・７と推定される。
この地震による津波の心配はないという。
要警戒・南海トラフ大地震2017年7月に三重県壊滅t?
九州、四国で微動地震が続いています!!
桜島、阿蘇山も
2017年 四国に地震M6.5
2017年7月 四国、和歌山県、奈良県、三重県、名古屋に南海トラフ発生。
和歌山県、奈良県、三重県、名古屋半分が地震と津波で今では廃墟。
政府が発表した、南海トラフ地震の驚愕の被害想定「死者33万人」。
もし南海トラフ地震が起きれば、日本経済は崩壊する。
つ発生するのか。2016年5月、南海トラフ周辺で大きな「ひずみ」が確認されていることも分かった。
南海トラフ
赤い線の部分が南海トラフと呼ばれる部分です。。
四国～静岡県の南の海底にある水深4,000m級の深い溝のことなのです。。
M9クラスの南海トラフ地震が発生すると、
・静岡や高知などでは震度7。
・大阪府では震度6強。
・京都府や福岡県、兵庫県でも震度6弱の地震。
が観測されると考えられます。
死者数は東日本大震災の20倍。
・死者が最大となる県は静岡県。
ここでは、大半は津波により最大10万9000人が死亡するというデータが出ています。
水道は、上水道で3210万人・下水道で3210万人が断水の被害にあいます。
電気は2710万件（約3000万人以上）で停電となり、電話は930万回線が不通となります。
津波の高さは最大32メートルであり、太平洋側の広い地域で数メートルの津波が襲うことになります。
地震発生1週間で食料9600万食、飲料水1億4500万リットルが不足、避難所生活者は500万人に上る。
家庭での備蓄分と公的備蓄で食料が6340万食・飲料水は13億3000万リットルあります
東海・東南海・南海地震（とうかい・とうなんかい・なんかいじしん）は、想定東海地震と東南海地震、南海地震が同時発生するという仮定の下で想定された南海トラフにおける連動型巨大地震のことである。3連動地震とも呼ばれる。
想定東海地震は駿河湾、東南海地震は遠州灘沖および熊野灘沖（浜名湖沖から潮岬やや東寄り沖）、南海地震は紀伊水道沖および土佐湾沖（潮岬やや東寄り沖から足摺岬沖）が、それぞれ震源域と想定されていた。
このように震源域が分かれる要因は、海底の地形、沈み込んだプレートの傾斜角、トラフ軸の向きなどが関係しているとされる。
駿河湾から九州にかけての太平洋沿岸では、フィリピン海プレートとユーラシアプレートとの収束境界、すなわち沈み込み帯である南海トラフでは、過去に100 - 150年程度の間隔で巨大地震が繰り返されていると考えられていた。
1944年昭和東南海地震および1946年昭和南海地震から既に50数年の年月が経過した2001年の時点では、昭和の2地震の規模が比較的小さかったことなどから21世紀の前半にも、南海トラフを震源とする巨大地震の発生が懸念されていた。
そこで2001年6月の中央防災会議において、中部圏、近畿圏等における災害対策の強化、地震・津波被害の想定や災害対策のあり方を検討する「東南海、南海地震等に関する専門調査会」の設置が決定された。
また、1970年代から発生の可能性が唱えられていた駿河湾を震源域とする東海地震がこの時点でまだ発生していないことから、次回の東南海・南海地震と連動して発生する可能性も否定できないとされ、当時の最大級の地震の想定として、これらの3つの震源域が連動する「想定東海地震、東南海地震、南海地震の震源域が同時に破壊される場合」すなわち東海・東南海・南海地震が想定された。
過去の5地震の震源域（従来の見解） 1707年10月28日（宝永4年10月4日） 宝永地震（東海 東南海 南海連動） M8.6 1854年12月23日（嘉永7年11月4日） 安政東海地震（東海 東南海連動） M8.4 1854年12月24日（嘉永7年11月5日） 安政南海地震（南海地震） M8.4 1944年（昭和19年）12月7日 昭和東南海地震（東南海地震） M7.9 1946年（昭和21年）12月21日 昭和南海地震（南海地震） M8.0
地震計と津波計が一体となった観測装置を光海底ケーブルで接続し、これを東日本の太平洋沖海底に設置し、リアルタイムに24時間連続で観測データを取得します。観測装置は150カ所に設置し、ケーブル総全長は約5,700kmになります。
海溝型地震や直後の津波を直接的に検知し、迅速・高精度な情報伝達により被害の軽減や避難行動などの防災対策に貢献することが期待されます。海域の地震像の解明のためにも海底における観測データは必要不可欠です。
観測網は次の5つの海域と日本海溝の外側にそれぞれ設置します。
① 房総沖
② 茨城・福島沖
③ 宮城・岩手沖
④ 三陸沖北部
⑤ 釧路・青森沖
⑥ 海溝軸外側（アウターライズ）
平成25年度に房総沖の設置が完了し、平成２６年度以降、順次ほかの地域の観測システムを設置しています。
観測網の構成
１つの観測システム（サブシステム）は、平均約25の観測点（観測装置）を概ね30km間隔で網の目状に設置します。ケーブル全長は約800kmです。
水深1,500m以浅の海域では、観測装置と海底ケーブルを海底下に埋設します。沿岸や浅部ではケーブル保護のため外装ケーブルを使用します。
リアルタイムで捉えられた各システムの観測点データは、光海底ケーブルで２つの地上局に24時間連続して双方向伝送されます。観測装置1台あたり観測データは、地震計データ12ch、津波計データ2ch、津波温度計データ2ch、傾斜計データ3ch、傾斜温度計データ3chの計22チャンネルになります。これが地上通信網により防災科学技術研究所や関係機関のデータセンターへ送信され、地震と津波の監視、緊急地震速報の改善、海域の地殻構造と地震像解明の基礎データとして公開、活用されます。
海底ケーブルの全伝送路は地上局を介して連結しているため、観測装置とケーブルの一部の故障や切断の障害に対して、他のケーブルルートを迂回してデータを取得することができます。
上の図は、観測装置の外観と内部構成、及び観測網で使用する光海底ケーブルを説明したものです。観測装置は複数の水圧計と地震計などから構成されています。光海底ケーブルは水深の浅いところほど保護のため太いものを使用しています。
建設工事の概要
海底ケーブルの陸揚げ工事、及び陸上局の選定は、地元自治体、漁業関係者の理解が得られることが前提です。陸上局は、津波災害に備えられる標高、外部電力と通信網への接続が必要です。さらにケーブル敷設船と重機による陸揚げ作業、長期的なケーブル保護、施設の維持・管理等に適した立地条件が必要です。ケーブル陸揚げは敷設船からケーブル端末を繰り出し、ダイバーによる敷設・埋設を行います。水深約1,500m以浅の海底は鋤（すき）埋設機で埋設します。ケーブルと観測装置の敷設・埋設後は水中ロボット（ROV）を使って点検と保護工事を行います。
写真は千葉県房総沖海底ケーブル陸揚げ作業の様子です。沖合の敷設船からチューブブイに取り付けたケーブルを陸地に引き揚げ、引き揚げ後にケーブルを埋設します。（左）沿岸から見た様子（右）敷設船から見た様子。
海底地震観測システム
海底ケーブル通信のデジタル通信及び高信頼度技術を適用した「ケーブル式」の海底地震観測システム（インライン方式）は、1978年8月以来、2008年7月までに合計8システムが日本列島太平洋側に設置され、リアルタイムで地震及び津波のデータを観測しています。一方、2000年以降は、アメリカ、日本、ヨーロッパ諸国が、二次元に地震計、津波計などのセンサを展開して面的に観測を実施する「ノード方式」のシステムの開発に着手しています。
海底におけるケーブル式の海底地震観測システム（インライン方式）は、1979年8月に建設された気象庁殿の御前崎沖「海底地震常時観測システム」（同軸アナログ伝送方式）を始めとして、2008年7月に建設された同じく気象庁殿の光ファ
イバデジタル伝送方式による御前崎沖システムまで、日本の周辺海域で合計8システムが稼働しています（ 図1 、 表1 ）。
1993年3月に東京大学殿による「伊豆半島東方沖地震計システム」以降は、光ファイバを用いた光デジタル伝送方式が適用されており、より高精度、より広ダイナミックレンジの海底地震の観測、及びデータの分解能・精度を劣化させることなく長距離伝送が可能となるシステムを提供できるようになりました。
一方、海底に設置された「ノード」と呼ばれる装置に、各種観測センサを水中ロボット（ROV）などを用いて任意に接続し、二次元的にセンサを展開し、高密度の観測を実現しようとするシステム（ノード方式）の開発が、アメリカ、日本、ヨーロッパ諸国で開始されています。
ケーブル式海底地震観測システム（インライン方式）「ケーブル式」の海底地震観測システムは、海底地震計、津波計陸上端局装置、及び海底ケーブルで構成されています。海底地震計及び津波の設置位置及び台数は、それぞれの設置機関の研究（観測）目的に応じて決定されます。
以上
地震対策は、万全のようですが大地震が勃発してからでは何の意味もありません。
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