安倍晋三は、日本列島を「不沈空母」にしてアメリカの手先と成り「第三次世界大戦」を起こす!!
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相手国は「中國」です!!
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仮に中國と戦争がはじまるとしたら、中国は「袋のネズミ」となり海洋に出ることは全くできないように色々な兵器を長年にかけて敷設していますからね!!
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残るは空からの攻撃ですが、既にこの対策も終わっています!!
日本には、2基の射程2,000キロもある「超電子兵器ガメラ」が配備されていますから・・・・。
再び日本国は、安倍晋三の手により「侵略戦争」を引き起こしてしまう!!
日本占領軍の頭脳である「日米合同委員会」には、与野党は一切逆らうことができない!!
逆らえば「死」を意味するからです!!
まあ日本国民は、「貧困層」にされてしまい「徴兵」と「重税」で、嬲り殺されてしまいますぞ!!
面白いお話!!
アホ安倍晋三の暴走には腹が立ちませんか？
消費税増税、ＴＰＰ、特定秘密保護法とかマイナスになる事ばかりして独裁を敷くし、こうなったら皆で武器を取りアラブの春みたいに武装して戦い、安
倍晋三や自民党議員やアホ政治家、官僚を虐殺して、処刑する前に数人で腹を蹴るとか拳で殴り飛ばして意識を飛ばした状態にして日本刀で首を斬り、その首を腐乱してハエがたかるまでお台場にさらしたらどうでしょうか。
皆、笑顔で笑いながら写メ撮ったりして反乱に加わった僕も良い仕事したなと考え誇りに思いますよ。
安倍自民党に任せるなんて言ってる人はどうかしているのですよ。
株式市場だって外資ファンドが提灯をつけているだけ。いつドスンと行くかわかりません。
景気回復を実感？そんなものあるわけがないのですよ。アンケート調査でも景気回復の実感がないが大半じゃないですか？
確かに 日本には4400万世帯もあるのですから、ボーナスが増えたなど皆無ではないと思います。しかし革命が起こる前のルーマニアや北朝鮮のように経済が崩壊状態の国家でも潤っている人はいるのです。
冷静に考えればむしろこれからは生活を切り詰めないと家計が崩壊すると考えるほうがまともに物事を見れる人だと思いますよ？
まず最初に世にはびこる詐欺師のお決まりの手口を確認してみましょう。
「将来あなたが幸福になりますよ」 あることないこと理由をつけて説明します。
そして これが一番大事なのですが、 先にお金を払ってくれるのではなく 先にお金をよこせと迫るのです。
そして カモはお金を先に払い 「後でなにかいいことがあるかも」 と思って待ち続けて最後に裏切られます。
今の国民と国家の関係を考えてみると 相続税？ 証券税制？ 消費税？ みんな増税なんですよ。
社会保障と税の一体改革なんてふざけたことを言っておいて一体どころか増税先行、さらに後になって医療負担を増やしています。
もっと言うなら 国民が国家に貸し付けているカネも 一連の政策で日本円の価値が下げられることで差し出しているも同然なのです。
先に金を出せ、詐欺師の典型パターンと見事にマッチします。
兎にも角にも景気回復のカギは個人消費です。 ＧＤＰの６割が個人消費ですから・・・
具体的には家計の収支が上向く政策をするべきです。それが国民のための政治です。
そ うすれば個人消費が活性化して景気が良くなりますからね。
たとえば減税をするとか、たとえば直接お金が配られ手元に残るとかね。 それが国民の幸せです。
ところが、「オマエの家の家計など知ったことか！個人消費をしなければオマエの財産を奪うぞ」 と脅迫する政治が行われたらどう思いますか？ それがアベノミクスと消費税増税です。
札を刷ってインフレにします。そして消費税増税します。国民の個人金融資産の大半はインフレで価値が落ちる預貯金や保険などです。
ですので（所得が増えるわけでもないのにインフレと円安で）既に持っている金融資産の価値は目減りして 増税でさらに持っていかれます。
それで当然家計が苦しくなるので節約をしようものなら 最後には相続税増税が待ち構えています。消費税段階的増税も 「早く消費しないともっと負担が増えるぞ」という脅迫メッセージと言っていいでしょう。
いわば 黙っていれば国民の個人金融資産を奪い取る そうやって国が国民を脅迫して強制的に消費させようと言うものです。 家計は無視です。
給与が増えるわけがないからね。 自民党に癒着して消費税増税法人税減税を引き出した経済界は 法人税減税しないと海外に企業が流出するとデマを流して自分の望みをゴリ押ししましたが 東南アジアの人件費が日本の１割以下なので法人税など関係なく出て行っただけです。
そしてこれら儲けた輸出企業とは別にアベノミクスと円安で逆に苦しむ輸入企業などは顧客が国内の消費者なので海外に逃げる意味がなく煽りをモロに食らっています。
国内に残る企業は経営に打撃。国外に出ていく企業が儲かり儲かる企業は日本人の雇用を増やさない。 こんな社会で給与が上がるはずもなし。
そして国は官僚天下りなど歳出見直しは一切せずに、国民を脅迫して無理矢理消費させて景気回復を演じようとしているのです。
少なくとも日本で無為無策で過ごしていれば、豊かになる道は完全に閉ざされます。 既に持っている金融資産の価値は下がる、これから先は増税が待ち構えている。
倹約しようにも最後は相続税増税で奪い取る。 もし分不相応にも広い敷地に素晴らしい庭やプールのある豪邸でも建てようものなら数代先にはマイナンバー制を使って国に吸い尽くされ子孫に貧困化への道を残すことになります。
一連の安倍政権の政策は国内に居残る限り日本から勝ち組を根絶する政治に他なりません。 吸い尽くされた金はどこに行くの？ 国の借金は歳出見直しなしの政治構造から生まれたものですから天下りなど既得権益が保障された役人に行くのでしょうね。
海外に資産を逃避して国内向けには”財産もない貧乏人”を演出する。それ以外に自分の財産を守るすべはありませんね。
日本人が子供を産めば費用がかかります。しかしこの情勢では家計を追い込むだけなので一家野垂れ死に。それがわかっている人も多いと思うので経済も回らないでしょう。
以上
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アメリカによる関東大震災からの復興支援のお礼として使節団が訪米したのが1930年。当時も日本は「親米国」だった。
さらに1937年からは本格的な日中戦争へと突き進んだが、アメリカは日本と中国との戦争で中国を選んだのである。
その結果、1941年に無謀な太平洋戦争が引き起こされた。
仮に今後再び日本が中国と戦争を始めるとして、その時アメリカが日本に味方する保証は何もない。
そして、今回の安倍晋三の靖国参拝は、アメリカを中国の側に押しやる効果を間違いなく持っているのである。
それこそ「どげんかせにゃいかん!!」だなあ!!
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