日本列島は、人体実験場と成り果て「国民の二人に一人が癌患者」というほどに急増しています!!
チューリッヒ生命の「二人に一人ががん」のデタラメ 保険勧誘の怪!!
「二人に一人ががん」とは、チューリッヒ生命の予言にしては、強烈である・・・?
なるほど加害者側という事であるのか・・・。
日本国民は、
・食品に化学物質を混入されたり、
・水道に薬品を混入されたり、
・放射能汚染されたり、
・果ては、遺伝子組変え食品を食べさせられたり、
・化学物質により、山河や海を汚染されたり、
・危険な数値の電磁波を浴びせられたり、
・国(環境省)が、業者とグルに成って山河や海に危険な
化学物質を投棄して、国民に重大な健康被害を与えて
いますが知らん顔しています!!
このように日本国民は、息つく暇もなく危険物質に晒されています・・・。
これは日本国民に対する「テロ」であるぞ!!
チューリッヒ・インシュアランス・グループについてチューリッヒ・インシュアランス・グループは、グローバル市場および各国市場において幅広い商品ラインアップを揃える世界有数の保険グループです。
スイスのチューリッヒ市を本拠に1872年に設立され、およそ54,000人の従業員を有し、世界210以上の国と地域で、個人、そして中小企業から大企業までのあらゆる規模の法人およびグローバル企業のお客様に、損害保険および生命保険の商品・サービスを幅広く提供しています。
持ち株会社であるチューリッヒ・インシュアランス・グループ社（銘柄コード：ZURN）はスイス証券取引所に上場しており、米国においては、米国預託証券プログラム（銘柄コード：ZURVY）のレベル１に分類され、OTCQXにて店頭取引されています。
グループ概要（2018年12月31日現在） 設立 1872年 最高経営責任者 マリオ・グレコ 従業員数 グループ総数約54,000人 収入保険料 約495億USドル（2018年） 事業利益 約46億USドル（2018年） 総資産 約3,953億USドル（2018年） 本社所在地 スイス連邦チューリッヒ市 サービス提供網 世界210以上の国と地域 インターネット・ホームページ www.zurich.com 保険業界のリーダー的存在 チューリッヒの強み 保険事業におけるバランスの取れた地理構成・商品構成 保険のプロフェッショナルとしての高い知識と経験 グローバルな経験と能力 国際ネットワークの優位性と地域に根差した経験豊かな知識 可能性と柔軟性 強固な財務基盤と安定性国際規模を持つ保険会社 フォーチュン誌「グローバル100」に選ばれている大多数の企業に保険サービスを提供している保険会社 会社情報
保障内容：基準給付月額20万円 保険期間・保険料払込期間：終身/お申込可能年齢：満6歳〜満80歳 口座振替・クレジットカード支払/月払
※インターネット経由でのお申込みの場合は、満20歳から可能です。
※記載の保険料は2018年9月1日現在のものです。
原発、すべての核施設を即時廃止せよ
「ガンは今や国民の二人に一人がなる時代」 がん激増をごまかすため、国をあげての印象操作・洗脳が始まった （以下、重要につき全面コピペ引用）http://www.asyura2.com/18/genpatu50/msg/615.html
魑魅魍魎男
「がんは、万が一じゃなく二分の一。」 （公益財団協会 日本対がん協会）
https://www.jcancer.jp/lp/ac2018/
「
日本人の生涯で2人に1人はがんになると言われています。
国立がん研究センターがん情報サービス「がんに罹患する確率～
累計罹患リスク（2013年データに基づくから）」
でも早期発見、早期治療で多くが治る時代だと言われています （以下略）
」
放射能汚染による被ばくでがんや白血病が激増していることをごまかすため、
ACジャパンと日本対がん協会がタッグを組んで、このような印象操作、洗脳キャンペーンを
テレビなどで盛んに行なっています。
「日本人の生涯で2人に1人はがんになる」
「生涯で」という部分が重要で、90歳近くまで生きた場合、2人に1人はがんになるという意味です。
がんになるのはその多くが高齢になってからであり、６０歳でも男性７％女性１０％、
７０歳で男性１９％女性１６％、８０歳でもまだ男性３７％女性２５％なのです。
働き盛りの30-40代の2人に1人ががんになるわけではありません。
若くしてがんになるのは数千、数万人に１人であり、依然として珍しいことなのです。
しかし、こういった繰り返されるキャンペーンにより「（年齢に関係なく）2人に1人はがんになる」と洗脳され、
自分のまわりで何人もがんで倒れても不思議に思わなくなるのです。
そしてついに自分もがんだとわかっても、「2人に1人はがんになるのだから仕方がない」と
納得するわけです。
30代で多発性骨髄腫を発病、余命数年と宣告された某写真家が、こうブログに書いています。
「日本人の2人に1人がガンになる、3人に1人がガンで亡くなる。いわば国民病なのだ」
見事に洗脳されています。そして彼もこの「2人に1人」キャンペーンの推進者に加わるのです。
まさに政府の思う壺です。
2人に1人というほどではありませんが、実際にがんは激増しています。
しかしパニックになるので、政府は統計を隠ぺい、改ざんして決して国民には真実を知らせません。
がん増加の原因をはっきりさせなければまともな対策は取れませんが、
それについては絶対に触れようとしません。
今日もひとり、またひとりと、
「運が悪かった。2人に1人はがんになるのだから仕方がない」
とつぶやきながら、がんになった本当の原因を知らずに、この世を去っていくのです。
（関連情報）
「『二人に一人ががん』のデタラメ 御用メディアによる印象操作・洗脳工作に御注意」
（拙稿 2015/11/24）
http://www.asyura2.com/15/genpatu44/msg/387.html
「驚愕！！南相馬市立総合病院の患者数が公表される 原発事故前とくらべ
成人甲状腺がんは29倍、白血病は10倍に上昇」 （拙稿 2018/10/9）
http://www.asyura2.com/18/genpatu50/msg/393.html
「順天堂大学・外来患者数 急性白血病は2011年から5年で3.6倍に急増」
（拙稿 2017/6/13）
http://www.asyura2.com/17/genpatu48/msg/279.html
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何度も同じグラフを持ち出して恐縮だが、大規模な環境放射能汚染の後、5年後から被曝病の発症が始まり、7年8年後（現在）に、循環器系障害のピークがやってくることは繰り返し書いてきた。
被曝癌については、10年後あたりから潜伏期間が切れて大規模な発症が起きるとされている。とりわけ、深刻なのが、甲状腺癌（子供ではない）・乳癌・膵臓癌・膀胱癌であり、20年後には、肺癌・骨癌などのピークがやってくる。
以下のグラフは、事故後6年分しか表示されておらず、癌の発症には早い。被曝癌が多発し始めるのは、事故後10年程度（子供ははるかに早い）である。
これが、チェルノブイリ事故の被曝被害について崎山比早子氏がまとめた報告書だ。
http://takasas.main.jp/down/Kagaku_201111_Sakiyama.pdf
実は、このデータでも、事故後6年までしか掲示されておらず、悪性腫瘍が非常に少ないように誤解される可能性があるが、そうではない。放射能汚染から癌の大規模発症までは、10年の潜伏期間があると見られている（子供の甲状腺癌は4年程度）。
したがって、この表には悪性腫瘍の激増が現れていないが、代わりに、秋田県などのチェルノブイリから10年後、乳癌が突如、激増したグラフを示そう。
https://blog.goo.ne.jp/jpnx02/e/6ba698e90091947fb88a2c8d8587518e
このグラフを法則として適用するなら、日本では2022年頃に乳がんの激増が現れることになる。
潜伏期間が10年程度といわれるのは、乳がん以外に、膵臓癌、甲状腺癌、膀胱癌などである（15年説もある）。
肺癌の世界的な増加も、WHOやIAEAなどは、喫煙と結びつけた印象操作を行っているが、これは悪意ある捏造であり、真実は、放射能汚染と極めて高い相関をもって増加している。
https://blogs.yahoo.co.jp/saki_happy_life777/folder/1214477.html?m=lc&p=1
https://blogs.yahoo.co.jp/minaseyori/64549311.html
喫煙率は世界的に下がっていても、肺癌は明らかな上昇傾向にあり、これは、空中の放射性微粒子濃度と相関があると指摘する研究者も多い。
はっきりしたデータを示せないのが残念だが、肺癌の潜伏期間は、20～40年と言われている。どうして、こんなにばらつきが大きいのかというと、アスベスト由来の中皮腫の潜伏期間が長いので、今は同じカテゴリーに入っているために、こうなるが、内部被曝・放射線誘発性肺癌の場合は、20年程度と考えている。
アメリカの実験結果から、プルトニウム由来の肺癌も40年程度の潜伏期間といわれる。
上のグラフで、1960年頃の人類史上最悪の核実験による放射能が、肺癌の上昇をもたらしたが、核事故や原発からの排出が加わった非常に長いイニシエーション期間のため、凹凸が均されてしまって緩い上昇となったと考える。
これを喫煙と相関させるのは詭弁というしかない。喫煙率は、肺癌と逆の向きに縮小しているのだ。
フクイチ事故の被曝による放射線障害発症は、始まったばかりであり、これから何十年も、遺伝障害に至っては何百年も、被曝地域住民を苦しめ、最悪の場合は滅亡させてしまう可能性さえある。
世界の原子力産業も日本政府も、東電も、上に書いたことは、常識として理解しているはずであり、例え、人類が滅亡しても、原子力産業による金儲けを優先させ、核兵器を作り、使いたいという熱烈な要求があるのだろう。
だから、冒頭に引用した、メディアの印象操作が必要なのであり、被曝地の民衆が地獄のように苦しんで死んでいっても、それが放射能のせいだと分かれば、人々の怒りは際限もなく燃え上がることが分かりきっているから、なんとしても政府・核産業ともに隠し通し、癌と放射能が無関係というデマの印象操作をいたるところで拡散させているのである。
以上
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