変死者が地域によって急増しているのは何故なのか?
小平には、化け物が住む!!
都内の変死者
北沢・・・・・1
玉川・・・・・1
成城・・・・・69・・・この数字は何を意味するのか?
杉並・・・・・4
高井戸・・・・47・・・この数字は何を意味するのか?
荻窪・・・・・51・・・この数字は何を意味するのか?
練馬・・・・・0
石神井・・・・64・・・この数字は何を意味するのか?
昭島・・・・・5
立川・・・・・0
東大和・・・・8
府中・・・・・14
小金井・・・・2
田無・・・・・9
小平・・・・・209・・・小平の地下には変なものがありますからそのせいでしょう!!
東村山・・・・15
武蔵野・・・・8
三鷹・・・・・4
調布・・・・・13
青梅・・・・・15
五日市・・・・・4
福生・・・・・13
八王子・・・・14
町田・・・・・15
日野・・・・・4
多摩中央・・・10
高尾・・・・・3
この数字を調べたところ大変な事実が判明し、背筋の冷たい思いをしているところです。
変死者異状死体の一部で、医師によって明確に病死や自然死であると判断されず、かつ、死亡が犯罪によるものであるという疑いのある死体のこと。変死の疑いのある死体異状死体の一部で、医師によって明確に病死であると判断されておらず、かつ、死亡が犯罪によるものであるか不明である死体のこと。
つまり両者をまとめると、変死体とは、死亡が犯罪に起因するものでないことが明らかであるとは言えない死体のこと。
この死体は通常の医師では死亡診断を下すことが出来ず、警察官による検視の対象となり、監察医や法医学研究室等の検案によって死因の判断が行われる。
また、死因疎明に必要があれば行政解剖や親族の承諾による任意の解剖、犯罪死の可能性がある場合は司法解剖の対象となる。
何故、人はこうも自殺をするのだろうか?
自殺数10万人超えと自殺統計を考える
自殺者数は最近減少している?
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日本の自殺者が年間3万人超えで推移しているなんて報道は数年前まで。
2016年の自殺者数は21,897人、一番多かった2003年は34,427人だったから、この13年で1万人以上減ったことになる。
図1右上の「年齢階級別自殺死亡率の年次推移」を見ると、年齢層別の推移がわかる。
2007年以降、つまりこの10年では、40代以降、ひときわ50代の自殺死亡率の低下が著しい。
図中表の数字は10万人あたりの自殺者数だ。
10年前(2007年)は38.1人だったのが2016年には23.6人まで。
40%近く少なくなっている。70代(35.0⇛21.4)、80代(35.0⇛21.6)、それに40代(31.9⇛19.8)も同様だ。
一方で、19歳以下の若者の自殺死亡率は10年間でほぼ一定だし、20代の自殺死亡率も増減しつつ余り変わりない(22.0⇛17.3)。
中年以降には何かしらの自殺の要因が関わっている一方で、若者ほど本気で自殺を考えたことがあり、自殺未遂率が高いというデータもある。
公益財団法人日本財団の調査では自殺念慮・自殺未遂は20-39歳の若年層で最も高いという。
厚労省の調査と直接比較することはできないかもしれないが、自殺未遂経験者は同財団の調査では年間45万〜60万人の推計で、若い世代・女性の方が多く、しかも複数回に及ぶことが多い。
先進7カ国の中で、15-34歳の事故による死亡率(6.9人)を自殺が上回っているのは日本だけのようだ。
英、米、仏、独、伊、加の6カ国はいずれも事故死亡率のほうが自殺死亡率より高い。
要するに自殺する人が事故で死ぬ人より多い逆転現象は先進国では日本に独特だと。
自殺と経済問題、1998年年急上昇の謎
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経済・生活問題は常に動機別自殺要因の第2位だ。
厚労省統計で7318人(2007年)⇛3522人(2016年)とこの10年で約半減している。
これは明らかにとても大きい減少幅で、景気動向指数と男性自殺者数の相関や、景気・失業率と男性自殺者数の高い相関が指摘されることが多い(図2c,d)。
とりわけ同期間の年齢送別自殺死亡率低下の中では、50代男性が目立つ。
さらに、男性だけで高い相関、というのが特徴で、女性の自殺死亡率はそういった経済指標との相関は無い。
図2aでは2000年(H12年)が50代の自殺死亡率が高いが、一番高かったのは実は1998年で、図1の総自殺死亡者数のグラフを見ても気づくように、1997年から1998年にかけて自殺死亡率は急上昇している。
さすがに傾きが急すぎるので、これは「さては自殺の定義が変わって、これまで組み入れられなかった自殺が加わったに違いない」と思ったが、そうではないらしい。
H16年厚労省補助金による資料「自殺増加の社会的要因についての検討」によれば、
警察関係者に対して，1997年から 1998年にかけて，自殺の判定基準の変更があったかどうかについて問い合わせたところ，警察庁から特段の変更の通知がなされた事実もなく，現場の担当官にも，その扱いに有意な変化があったという認識はなかった。
動機としてトップの健康問題と高齢者
健康問題。自殺の理由としては常にトップとなる。
さらに厚労省統計からは、健康問題の中でもうつ病を始めとした精神疾患の割合が大きいという。
自殺数は、14,684人(2007年)⇛11,014人(2014年)と25%ほどの減少。
実数として減っているのは大変喜ばしいので、文句はないのだが、近年、精神科への敷居が低くなり、精神科受診数が増えている中でのこの数字というのが満足して良いレベルなのかはわからない。
それにしても精神疾患者が激増しているとは、嘆かわして現実である。
H2年(1990年)とH26年(2014年)を比較してみれば明らかだが、H2年に60代から急激に上昇していた自殺死亡率がH26年には半減以下になっている。
景気動向の影響が若い世代と違って小さいはずで、だとすればこの20年間に、日本は高齢者の自殺を予防する手立てに失敗している!!
特に女性高齢者の自殺死亡率は他の年代と変わらなくなっており、家計を支える主婦が景気に翻弄された挙句に自殺しているともいうよう。
景気より生活環境が変わることに低所得者の高齢者は耐えられず嫌世感に包まれてしまい死を選んでしまうのである。
尚、図22a,bの縦軸(10万人中の自殺者数)は男女で軸の範囲が違い、一見高齢者自殺死亡率の男女差がなさそうだが、やはり女性の方が少ない(H2年で男性約90人、女性約60人、それでも顕著に多い。
この数年の高齢者の自殺者数低下は、要するに自殺という選択肢を選んでしまう傾向のある人達が、若い時期に(つまり50代とか)既遂してしまっているからなのでは？
自殺の多かった1998-2000年くらいに50代〜60代だった方々は当然今が60代〜70代。
社会情勢に影響を受けやすい中年世代で自殺が増加⇛自殺素因のある人口プールが中年世代で減少する⇛しばらくその世代が高齢人口になった時に自殺者が減る、みたいな周期性があるんだろうか、とも思うが。
「日本の自殺者数、本当は10万人越え」
変死体として見つかるのは年間15万人にも達するときがあり、WHO基準では変死体の約半数が自殺と考えられるので、実際には日本の自殺総数は10万人を超えるのだ、という。
もう10年以上も語られているようですが、その真実は自殺者の定義によります!!
つまり自殺者の現場に警察や医師たちが駆け付けた時に、息があれば自殺にならないのです。
病院に運んで死亡しても自殺にはならないというのです・・・。
その数を入れますと、鳩山友紀夫氏に直接聞いたのですが
「わたくしが総理の時には、実際の自殺者は13万人くらいいました!!」
ということのようです。
以上
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