日本の闇は深くて古いため「トランプ軍」をもってしても簡単には崩せない!!
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日本の政治経済を含めたいろいろな組織は、日本特有の伝統と仕組みを持っており、一時的に崩壊させたと思っていても再び雨後の竹の子のように、再生してきます!!
日本の山河には、色々な結界が張り巡らされており
その結界に守られた地下施設は、いかなる文明の力を駆使しても、発見破壊することはできない!!
十和田、八ケ岳、六甲山、四国剣山、秩父の二子山に眠る秘境を、暴き破壊できるのだろうか?
森羅万象はすべて「数字」で成り立っています!!
十・八・六・四・二の結界を敗れるのだろうか?
日本列島に巣くう「人食い」を、一掃するのは至難の業ですかな!!
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日本を根本的に変える
峰岸大いに語る
【東北新社の総務省官僚接待問題の裏の大きな真実】
菅義偉の息子らによる総務省の官僚たちを接待していた問題の余波が広がっています。
実は,この問題には裏の本題があり,この接待問題は,その本題を炙り出す為に仕掛けられた囮りなのです。
その本題とは,東北新社が「衛星放送事業」の認定を取り消された事なのです。
一般の日本国民にとっては「東北新社」は何の会社かな？
聞いたことのない会社でしょうが、私は番組に出演したことがありますのでよく知っています。
ケーブルテレビなどの番組を制作しています。
実は,この問題は非常に重要で、重大な問題なのです。
日本国民は「東北新社による総務省の幹部を接待していた問題」として捉えているようですが、問題なのは他にあります。
こんな民間企業による省庁の接待などは、今に始まった事ではありません!!
１９９８年の大蔵省(現・財務省)が銀行から接待を受けていたノーパンしゃぶしゃぶ事件(大蔵省接待汚職事件)の遥か前から続く日本の伝統芸です。
この東北新社問題の本丸は総務省の官僚を接待した事ではなく東北新社が衛星放送事業の認定を取り消された事なのです。
武田総務大臣は１２日朝、これまでの調査で、東北新社が事業の認定を受けた２０１７年１月の時点で、すでに外資比率が２０％を超えていたにもかかわらずに、２０％未満であると虚偽の事実の申請を行い、そのまま総務省が認定していたのが大問題なのです。
そのうえて「東北新社が２０１７年１月に受けた認定に重大な瑕疵（かし）が、あったと判断し、取り消しに向けて必要な手続きを進めていくことにした・・・。
現在、子会社の「東北新社メディアサービス」が継承している事業、BS４K放送の「ザ・シネマ４K」の認定を取り消す方針を明らかにしました。
武田大臣によりますと、東北新社は総務省に対し「当時の外資比率を２０％未満と報告したことはミスだった」と説明しているということですが、事が事だけに簡単には収まりません!
この東北新社の衛星放送事業の認定取り消し劇は,電通を含めた日本の放送改革なのです。
日本のメディア業界を引っくり返す恐ろしい事に手を突っ込んだのです。
NHKも含む日本の地上波は外資の影響を受けてはいけないため株主比率が２０％(５分の１)を超えてはいけないと放送法で定められているのです。
日本の大手メディア
・NHKと民放キー局５社,
・新聞５社,
・新潮と文春の２社,
・共同通信と時事通信の２社
の計１５社であり、この１５社を日本で統括しているのが「電通」です。
電通は,15社の筆頭株であり、株主比率２０％を超えています。
「電通」は、外資です・・・。
帳簿上には反映されないよう海外に本社を置くぺーパー・カンパニーを経由させ,迂回する形で外国資本であるアメリカの軍需産業界と欧米の金融財界が裏に鎮座しているのです。
これでは、日本のメディアは経営権を握られ、手と足と目と口と耳を塞がれ、大本営発表しか出来ない、日本国民の為の有益な情報、真実を報道する事は出来ない機関なのです。
日本のメディアは、日本国民の為の報道機関ではない。
今回の東北新社と総務省の件は、日本史上に刻まれるメディア革命の始まりなのです。
まず総務省の接待問題として総務省内の腐敗を炙り出し,この腐敗した官僚どもと連携していた外資が入り込んだメディア業界にメスを入れた。
このメディア業界に手を突っ込む事は相当な大掛かりな事で,今まで絶対に触れられなかったタブー、そのタブー(聖域)に入ったのだ
東北新社が吊るし上げられた事で、全メディア業界が戦々恐々とし,ブルブルと金玉が縮み上がっている。
今までなら省庁はチャンチャンで民間企業だけ裁かれていたが,今回は違う。
今もの凄い激震がメディア業界全体を駆け巡っているのだ。
ソレは日本のメディア業界が根本から変わる大激震である。
分かりやすく言えばメディア業界が大掃除されている。
その証拠に芸能界も大掃除されている。
先日もV６が解散を発表し,極楽とんぼの加藤浩次氏が吉本興業とのエージェント契約を切られた。
今エージェント契約を結んでいる者たちが明日は我が身と震えている。
２年前に雨上がり決死隊の宮迫博之氏とロンドンブーツ１号２号の田村亮氏が、闇営業問題で吉本興業を放り出された時に,今回のメディア・芸能界の一掃で彼らを擁護していた者たちが粛清され始めている。
コレで吉本興業とジャニーズという２大反社会勢力は,もうボロボロである。
腐りきったメディア業界と芸能界はガラガラと崩れていく。
あとは音楽業界も大物たちが粛清され始めている。
自分はexアーティストとして,政府＝権力者＝グローバリスト側にいるアーティストどもを強く糾弾する。
たとえ先輩でも政府側に加担している者たちは徹底的に糾弾する。
TwitterとInstagram(Facebook)で,わざわざマスクして偽善者ぶっている先輩たちがいる。
バンド名を言えば誰もが分かる,紅白に出たり、ドーム公演もしていた先輩アーティスト達だ。
自分は,この政府のスポークスマンに成り下がっているアーティストどもに宣戦布告する。
無観客のオンライン・ライヴを配信してカネを取ったり,ステージにビニールを張って客にマスクをさせて声を出させない対処をしたりと,自身らの狂った言動に何の疑問も抱いていない。
このような体制側の奴らはアーティストではない,恥を知れ❗️
今回の東北新社への対応でメディア業界は大きく変わっていく、その狼煙が上がったという事だ。
ココを皮切りに今後は民放キー局にも立ち入りが入って事業免許が取り消され、今の既存のテレビ局は失くなっていく。
今の破格のギャラのアナウンサーや芸能人などの仕事は、時給１０００円ぐらいで扱われていくようになる。
まだ今はテレビ(番組)に出ればカネ(ギャラ)を貰えるが,これからはカネを払って出演するようになる。
え、テレビなんか出るの⁉︎ 変わってるね、という時代になり、メディアの価値が今と真逆になる。
逆に３K(キツい,汚い,臭い)と呼ばれる,これまで底辺とされてきた誰もが嫌がる仕事の価値が上がって適正に評価され、仕事に縛られて嫌々やる時代は終わる。
これからは、好きな事をして生きていく時代へ変わるのだ。
このメディア改革の動きは良い事で,これから様々な企業に新規参入させて循環させて活性させて新しい動きをドンドン生み出していくべきである。
コレこそが自分が言っていた「メディア業界と芸能界をブッ壊〜す！」だ‼️
前述した通り東北新社の衛星放送事業の認定取り消しを皮切りに,この動きが民放キー局へ飛び火していく。
そうなれば日本のメディア体制が刷新され,電通の一党独裁が終わって他社が参入できる。
能力は大企業の従業員より遥かに高く、有能なのに,弱小組織のマイノリティとして冷や飯を食ってきた少数精鋭の企業や人材が輝いていく時代となる。
行政(省庁)としては許認可制にして民間をコントロール下に置きたいのだが,この体制も今回の東北新社の件でブチ破られていく。
コレで今まで総務省もメディア業界も主流派だった者たちが失脚し,窓際族だった人たちが息を吹き返して形勢逆転する。
これから日本のメディア業界と芸能界は大きく変わっていく。
以上
ルールを破った「人食い」は、処刑できるがルールを破らない「人食い」は処刑できない!!
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こんなバカな約束があるという・・・。
機密開示【世界同時緊急放送システム】
膨大な機密情報が開示されるが、人類が一番衝撃を受けるのは【レプテリアン】です。
銀河連合も衝撃だろうが、人類誕生の初めからレプテリアンに地球が支配されていたなぞ放送を聞いて見ても信じられないのではないか。
レプテリアン→悪魔崇拝・人身売買・小児性愛者・レイプ虐待・アドレナクロム・殺害・人食い→バチカン→ディープステート→グローバリスト・中国共産党・明治維新の真実→偽天皇→詐欺政界・財界・医療・金融・国の偽借金・詐欺税金制度・国民洗脳メディア→人類ゴイム化→気象兵器→人工地震→人口削減→偽ウイルスコロナ→殺人ワクチン。
そのために数日間繰り返し繰り返し見せる聞かせる。
特にテレビ人間の方々の衝撃は計り知れないだろう。
地球が生まれ変わるのだから子供も大人もない。
１人の人間(知的生命体)として扱う。
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世界人類の救世主!!
誘拐された子供たちを救出する協議会自警団を各地に設立して、家族を守れ!!
日本国自立なくして、子供たちの輝かしい将来はない!!
TEL042-365-2728 FAX042-361-9202
住所、氏名。 電話番号を明記の上でFAXでお問い合わせください!!
多くの方たちから「行方不明の子供」の情報が送られてきます!!
敵わぬ敵ではあるが、身を挺して子供たちを守らなくてはならない!!
限りなく美しい国のために、そして民族のために屍と成りても闘わん!!
有志達392名が、参加したいとの希望がありましたが危険が伴いますので一部の方を除いて「声援」だけをお願いしました・・・感謝します!!
この「人食い問題」を、解決しない限り、私たちに安住の地はない!!
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