無駄飯食いはワクチンで殺してしまえ!!

大規模な国民殺害マニュアルに従って、粛々とワクチン接種は進められています!!

全マスコミも、早朝からワクチン接種を進める文言ばかりであり国民を死の淵へと追いやってほくそ笑んでいます!!

60歳以上の80%は、無用の長物ですからワクチンで殺してしまいます!!

貴方に付けられたロットナンバーに、全てが隠されています!!

ワクチンのグラフェン濃度により貴方の寿命が決まっています!!

:さしずめ刑の執行年月日ですかね!!

・グラフェンの血中濃度80%で、2年生存!!

・グラフェンの血中濃度70%で、3年生存!!

・グラフェンの血中濃度50%で、5年生存!!

こなん所業がありますか?

気になるワクチン副反応は？デルタ株とラムダ株の特徴は？

いま国内のほとんどの地域で、新型コロナウイルスは変異ウイルスの”デルタ株”に置き換わったと推定されています。そのうえ、新たに”ラムダ株”という変異ウイルスも検疫で見つかっています。
次々に現れる変異ウイルス。中でもデルタ株とラムダ株についてどのようなウイルスなのか、まとめました。

気になるワクチンの副反応は

まずは気になるコロナワクチンの副反応ですが、どれくらい報告されているでしょうか。

2021年8月4日にワクチンの副反応の専門部会で示された厚生労働省の研究班の資料によりますと、ファイザーのワクチンの主な副反応は▽うずくような痛み、とう痛が出た人が1回目の接種後は92.6％、2回目の接種後は89.5％、▽けん怠感が出た人が1回目の接種後は23.2％、2回目の接種後は68.9％、▽頭痛が1回目の接種後は21.4％、2回目の接種後は53.1％、▽かゆみが1回目の接種後は8.0％、2回目の接種後は11.9％、▽38度以上の発熱が1回目の接種後は0.9％、2回目の接種後は21.3％などとなっています。

また、モデルナのワクチンでは、2回目の接種後に副反応が出る割合が多く、▽うずくような痛み、とう痛が出た人が1回目の接種後は86.5％、2回目の接種後は88.2％、▽けん怠感が出た人は1回目の接種後は26.8％、2回目の接種後は83.9％、▽頭痛が1回目の接種後は17.4％、2回目の接種後は67.6％、▽かゆみが1回目の接種後は5.3％、2回目の接種後は13.7％、▽38度以上の発熱が1回目の接種後は2.1％、2回目の接種後は61.9％などとなっています。

心臓の筋肉や膜に炎症が起きる心筋炎や心膜炎の疑いがあると報告された人は、7月25日の時点でファイザーのワクチンが43人、モデルナが3人で、いずれも100万人あたり1.1人の割合でした。

厚生労働省は「2種類のワクチンは接種している年齢が異なるため、単純な比較はできない」としたうえで、いずれも接種体制に影響を与える重大な懸念は現時点で認められないとして引き続き接種を進めていくことにしています。

またアメリカのCDC（疾病対策センター）によりますと、副反応は通常の場合、接種後数日で消えるということです。

ほとんどが軽症から中等度で、日常生活に影響が出るほどの副反応は少数だったということです。

”デルタ株”が目下の脅威

WHO（世界保健機関）によりますと、デルタ株は2020年10月にインドで初めて報告され、2021年4月以降のインドでの爆発的な感染拡大の原因の1つとみられています。

WHOは最も警戒度が高い、VOC（懸念される変異株）に位置づけていて、デルタ株が報告されている国や地域は2021年8月10日現在で142に上ります。

感染力が強く、従来の新型コロナウイルスのおよそ2倍、日本国内の感染拡大の第4波で広がったアルファ株の1.5倍程度となっています。

デルタ株は日本国内でも国立感染症研究所が、VOC（懸念される変異株）に位置づけています。

感染した場合に重症化しやすいかどうかについては各国で研究が進められている途中ですが、WHOでは入院に至るリスクが高まっているとしています。

その中でカナダのトロント大学のグループがまだ専門家の査読を受けていない段階で2021年8月に示した研究では、20万人の新型コロナの患者を分析した結果、デルタ株は従来のウイルスなどに比べて入院するリスクが2.08倍、ICUが必要になるリスクが3.34倍、死亡するリスクが2.32倍になっていたとしています。

WHOは、実験室レベルの研究ではデルタ株に対してはワクチンによってできる中和抗体が少なくなるという結果が出ているとしました。

”ラムダ株” は不明な部分多く

WHOによりますと、変異ウイルスのラムダ株は2020年8月に南米のペルーで初めて報告され、ペルーやチリ、エクアドルなどの南米諸国を中心に広がっています。

世界中の新型コロナウイルスの遺伝子配列を登録するウェブサイト「GISAID」には2021年8月15日の時点でラムダ株が34か国から報告されていますが、この4週間で見ると登録のほとんどは南米のチリからとなっています。

従来のウイルスより感染力が強まっている可能性やウイルスの働きを抑える中和抗体が効きにくくなる変異があり、WHOはVOI（注目すべき変異株）に位置づけていますが、現在のところ、デルタ株やアルファ株などのVOC（懸念される変異株）に位置づけられている変異ウイルスほどの広がりは見られません。

ラムダ株について国立感染症研究所は今のところ、VOC（懸念される変異株）にも、VOI（注目すべき変異株）にも位置づけていません。

ラムダ株は感染力や感染した場合の重症度などについてまだ分かっていないことが多く、WHOは感染を抑える対策やワクチンの効果に影響が出るかどうかさらに調べる必要があるとしています。

ラムダ株は、実はデルタ株より時期的には早くに見つかっていますが感染拡大のスピードはデルタ株のほうがラムダ株より速く、各国でより差し迫った問題となっています。

デルタ株にワクチンは効く？

いま国内で接種が行われているワクチンはデルタ株にも効果が高いとする研究が各国から出てきています。

このうち、2021年7月に国際的な医学雑誌「ニュー・イングランド・ジャーナル・オブ・メディシン」にイギリスの保健当局やロンドン大学などのグループの研究では、デルタ株に対するワクチンの発症予防効果は、ファイザーのワクチンで1回接種後には35.6％、2回接種後には88.0％、アストラゼネカのワクチンで1回接種後には30.0％、2回接種後には67.0％だったとしています。

研究グループは「2回接種したあとにはデルタ株に対しても高い発症予防効果が見られた」としています。

また、アメリカのメイヨークリニックなどのグループが査読を受ける前の論文として公表した7万7000人を対象に分析した研究結果では、デルタ株が大きく広がった2021年7月には、感染を防ぐ効果はファイザーのワクチンで42％、モデルナのワクチンで76％とこれまでより下がりましたが、入院に至るのを防ぐ効果はファイザーのワクチンで75％、モデルナのワクチンで81％といずれも高い水準を維持したとしています。

国内初ペルーで確認「ラムダ株」羽田空港検疫感染確認の女性

7月に羽田空港の検疫所で新型コロナウイルスへの感染が確認された女性が、南米のペルーなどで報告されている変異ウイルスの「ラムダ株」に感染していたことが分かりました。国内でラムダ株が確認されたのは初めてです。

厚生労働省によりますと、7月20日のペルーから羽田空港に到着した30代の女性が、検疫所の検査で新型コロナウイルスに感染していたことが確認されました。

その後、検体の遺伝子を解析した結果、ペルーなどで確認されている変異ウイルスの「ラムダ株」が検出されたということです。

検疫を含めた国内でラムダ株への感染が確認されたのは初めてです。

国立感染症研究所によりますと、ラムダ株は2020年8月にペルーで最初に報告されて以降、南米を中心に感染が広がり、WHO＝世界保健機関が「注目すべき変異株」に分類しています。

一方、国立感染症研究所は「感染力やワクチンへの抵抗力が従来のウイルスより強い可能性はあるものの、データが限られている」として、現時点では「注目すべき変異株」に位置づけていません。

厚生労働省は、ラムダ株について「情報が限られているため、現時点では評価が難しい。引き続きWHOや各国政府、専門家と情報を共有しながら監視体制を強化していきたい」としています。

変異ウイルス「ラムダ株」

WHO＝世界保健機関によりますと、変異ウイルスの「ラムダ株」は、2020年8月に南米のペルーで初めて報告され、ペルーやチリ、エクアドルなど南米を中心に広がっています。

従来のウイルスより感染力が高まっている可能性があり、WHOは「注目すべき変異株」に位置づけていますが、現在のところ「デルタ株」や「アルファ株」など「懸念される変異株」に位置づけられている変異ウイルスほどの広がりは見られません。

新型コロナウイルス対策にあたる政府の分科会のメンバーで、東邦大学の舘田一博教授は「感染性だけでなく、どれだけ重症化のリスクがあるのかや、ワクチンの効果が見られにくくなるのかどうかなどの情報を把握しながら、水際対策を徹底することが重要だ。国内への持ち込みを100％抑えるのはかなり難しいが、水際対策で遅らせ、広げない対策を徹底することはできる」と話しています。

そのうえで、舘田教授は「新型コロナウイルスは2週間に1回、変異を起こしていて、さらに広がりやすいウイルスが世界各地で出てきてもおかしくない。世界的なネットワークで情報を共有し、連携して広げない対策を進めていく必要がある」と話しています。

国内で確認変異ウイルスの状況

国立感染症研究所は、従来より感染力が高かったり、ワクチンの効果を弱めたりと、性質が変化した可能性がある変異ウイルスを「懸念される変異株＝VOC」に、同様の影響を与える可能性が示唆される変異ウイルスを「注目すべき変異株＝VOI」に分類して監視を強化しています。

厚生労働省によりますと、8月6日時点で国立感染症研究所がVOCに分類しているのは4種類です。

このうち、
▽イギリスで見つかった「アルファ株」は、7月26日までに国内で3万3961人、検疫では328人。
▽南アフリカで最初に見つかった「ベータ株」は、国内で22人、検疫で90人。
▽ブラジルで広がった「ガンマ株」は、国内で94人、検疫で24人。
▽インドで見つかった「デルタ株」には、国内で1174人、検疫で409人の感染が確認されています。

また「VOI」に分類されているのは、
▽インドで見つかった「カッパ株」で、国内で7人、検疫で19人の感染が確認されています。

一方、
▽「ラムダ株」については、VOCやVOIに位置づけず、発生の動向を注視しているということです。

新型コロナウイルスは、およそ2週間ごとに1か所程度が変異していると考えられ、WHO＝世界保健機関が監視を呼びかけているものを含めて、8月4日の時点で20種類を超えています。

デルタ株“1つの起点から全国拡大か” 国立感染症研究所が分析

国内でも主流になっている新型コロナウイルスの「デルタ株」について、国立感染症研究所が遺伝子のデータをもとにどう広がったか分析したところ、海外から首都圏に流入した1つの起点から全国に広がったとみられることがわかりました。

国立感染症研究所は、感染力の強い変異ウイルスデルタ株について、感染した人から採取したウイルスの遺伝子を解析してどう広がったか分析した結果を4日、厚生労働省の専門家会合に示しました。

それによりますと現在、全国各地に広がっているデルタ株の系統で最も初期のものは、2021年5月18日に首都圏で海外渡航歴がない人から検出されたウイルスだったと分かり、さらに調べると、これとよく似たウイルスが4月16日に空港の検疫で見つかっていたということです。

国立感染症研究所は海外から流入した1つの起点から首都圏を中心に拡大し、その後、全国規模で拡散したと推定されるとしています。

一方で、2021年5月ごろ関東や関西、中部、九州などで確認されていた、海外から流入したとみられるデルタ株のクラスターの多くは大きな感染拡大につながらず、7月初旬ごろまでにはほぼ収まったとみられるということです。

国立感染症研究所の脇田隆字所長は、「これまでの国内の流行でも、やはり1つの起点から全国に拡大していて、今回も同じことが起きている可能性がある」と話しています。

デルタ株首都圏では感染全体のほぼ90％か

感染力が強い変異した新型コロナウイルス「デルタ株」は、首都圏ではすでに感染全体のほぼ90％、関西でも60％余りを占めるなど、急速に置き換わりが進んでいるとする推定の結果を、国立感染症研究所がまとめました。

国立感染症研究所が民間の検査会社7社の「変異株スクリーニング検査」のデータを基に、デルタ株でみられる「L452R」の変異が含まれたウイルスが、どれくらいの割合を占めているか推定した結果を4日、厚生労働省の専門家会合で示しました。

それによりますと、東京都ではデルタ株などがすでに90％、神奈川県、埼玉県、千葉県を含めた首都圏の1都3県でも89％を占め、今月下旬にはほぼすべて置き換わるとしています。

また大阪府、京都府、兵庫県の関西の2府1県では、先月上旬までは少ない状態でしたが、急速に広がって63％となっていて、今月下旬には80％を超えるとしています。

さらに沖縄県で89％、福岡県で85％などと、各地で置き換わりが進んでいて、入院患者が急増し、医療のひっ迫につながっていると指摘されています。

専門家会合の脇田隆字座長は「デルタ株は感染力が従来のウイルスの2倍程度で、従来と同じ対策を同じ程度の強さで講じても制御が困難だ。感染が急拡大している地域では人流を抑えるだけでなく、人と人との接触機会の削減を行うしかない」と話しています。

「デルタ株」感染の50代以下の患者急増医療現場で危機感募る <iframe src="https://www3.nhk.or.jp/news/special/coronavirus/newvariant/movie/newvariant210721_00.html" allowfullscreen=""></iframe>

新型コロナウイルスの感染拡大に歯止めがかからず、首都圏で重症患者の治療にあたる大学病院では、感染力が強い、インドで確認された変異ウイルス「デルタ株」に感染している患者の入院が相次ぎ、患者の8割はワクチン接種が行きわたっていない50代以下になっているということです。現場の医師は危機感を募らせています。

埼玉県川越市にある、埼玉医科大学総合医療センターでは、人工呼吸器が必要な重症患者や、ほかの病院で状態が悪化し、より専門的な治療が必要な中等症患者への対応にあたっています。

この病院では、7月20日時点の入院患者は9人で、▽60代以上が2人、▽50代が3人、▽40代が3人、▽30代が1人で、全体の8割が50代以下になっています。

このうち、6人は、感染力が強い、インドで確認された「デルタ株」に感染していて、もう1人はデルタ株に感染した患者の同居家族で、検査中だということです。

先週入院したデルタ株に感染した50代の男性は、基礎疾患はありませんでしたが、発症から2日目に血液中の酸素の数値が急激に悪化し、搬送されてきました。

現在も酸素マスクを使用しないと十分に酸素を取り込めないほど肺炎の症状が広い範囲に及んでいるということです。

感染症科の岡秀昭教授は「先週から入院患者は例外なくデルタ株になり、2週間で急速に置き換わった。患者の年齢層が50代以下で占められているのは、低年齢でも重症化する1つのデータだと思う。40代、50代は高齢者ほどではないが症状が重くなるので、ワクチンの普及が進まない中、感染状況が悪化すれば、今後、医療のひっ迫が起きる」と危機感を募らせています。

そのうえで「高齢者の割合が少ないのは、ワクチンの効果を実感しているところで、40代、50代にもワクチンが行き渡ればコロナとの闘いにも期待が持てるのではないか。長期休暇となるが、感染対策を徹底してほしい」と呼びかけていました。

自宅療養者急増に備えて酸素装置を導入新型コロナウイルスの感染拡大が続く中、東京・墨田区の保健所では、今後、病床がひっ迫し、入院できずに自宅で療養せざるをえない人が増加する事態に備え、自宅で酸素を吸入できる装置を確保し、貸し出しを行うことになりました。

新型コロナの感染拡大に歯止めがかからず、東京・墨田区でも7月に入って感染する患者が急増し、自宅で療養をしていた若い世代でも症状が悪化し、入院が必要になるケースも出てきているということです。

墨田区では、今後、病床がひっ迫し、入院できずに自宅で療養せざるをえない人が増える事態に備え、自宅でも酸素を濃縮して吸入できる「酸素濃縮装置」を3台、区で確保し、24時間体制で貸し出しを行うことになりました。

7月21日は区役所で医療機器メーカーと保健所の担当者らが打ち合わせを行い、装置の使用方法を確認したほか、入院までの間、医師会などと連携し、往診による健康観察を行うことを確認していました。

ほかにも、体内に酸素をどの程度取り込めているか測定する、「パルスオキシメーター」を今ある300台に加えて、新たに400台確保し、自宅療養者へのサポートを強化することにしています。

墨田区保健所の西塚至所長は「今後、病床がひっ迫した場合、すぐに、自宅で酸素療法を始めてもらえるように対策を進めているので、オリンピック期間中も、コロナ対策は今まで通り行ってほしい」と話していました。

医師「未接種で患者急増」

入院している患者は、30代から50代の比較的若い世代が全体の7割を占めていて、特に肥満の人などが重症化しているケースが見られるとしています。

森岡医師は「ワクチンを打っていない人や打った直後の人たちが入院患者の多くとなっている。『ワクチンは信用できない』『マスクや手洗いは意味がない』『会食しても大丈夫』といったことをSNSで見聞きして、実際に行動に移してしまって感染する人が後を絶たず、医療者として非常に悲しい気分になる」と話していて、正しい知識に基づいてワクチン接種の判断を行い、基本的な感染対策を取るよう訴えています。

センターでは、7月19日からは別の診療科の医師が軽症の患者を診療するなどの体制を整えていますが、森岡医師は夏休みやオリンピックなどの影響で人の動きが活発になり、感染がさらに広がることで医療現場が再び、厳しい状態に置かれることになるのではないかと懸念しています。

森岡医師は「感染力が強い『デルタ株』も増え、これまでの緊急事態宣言のときより人と人との接触を抑えないと感染を抑える効果が得られないのではないか。オリンピックはふだんから一緒の人と自宅で応援してほしい。4連休やオリンピックでお祭り気分になり、ふだん会っていない人と会いたいという気持ちは理解できるが、東京から地方に行くと、コロナを拡散させてしまうリスクがある。移動に関連した感染はこれまでにも起こっているので真摯（しんし）に受け止めて行動してほしいというのが医療現場からの切実な願いだ」と訴えました。

米変異ウイルス感染拡大 1日当たり感染者前週比43％増

アメリカでは、インドで確認された変異ウイルスの感染が拡大し、1日当たりの感染者数の平均が前の週に比べて43％と、大幅に増加しています。

アメリカ政府は、新型コロナウイルスやワクチンをめぐる誤った情報の拡散が感染を拡大させる脅威だとして警戒を強めています。

CDC＝疾病対策センターによりますと、アメリカではインドで確認された変異ウイルスの「デルタ株」が急速に拡大し、感染例のおよそ58％を占めると推定されています。

1日に報告される感染者数の7日間平均は、7月14日の時点で2万1420人と、前の週と比べて43％の大幅な増加になっているほか、入院した人の数も2507人と26％増加しています。

感染者が10％以上増えているのは全米50州のうち42州と大半にのぼり、中でも、ワクチンの接種率が低い南部や中西部で増加が深刻になっています。

アメリカ政府のマーシー医務総監は7月15日の会見で「新型コロナウイルスやワクチンをめぐる誤った情報が感染を拡大させる脅威になっている」として、ソーシャルメディアなどで誤った情報が拡散されることがワクチンの接種率の向上を妨げていると指摘しました。

そのうえで、国民に対してこうした情報を拡散させないよう求めたほか、ソーシャルメディアの運営企業などに対してもより強力な対策を求めました。

コロナ感染状況首都圏の拡大顕著 “デルタ株”1.7倍に急増新型コロナウイルス対策について助言する厚生労働省の専門家会合が、東京都に4回目の緊急事態宣言が出されてから初めて開かれました。

専門家会合では、現在の感染状況について「東京都を中心とする首都圏の感染拡大が顕著で、周辺や全国への影響が懸念される」と評価しました。

またインドで見つかった変異した新型コロナウイルス「デルタ株」について、厚生労働省などが感染者の一部の検体を遺伝子解析した結果、7月12日までの1週間に確認されたのは前の週のおよそ1.7倍に急増したことがわかりました。

首都圏の感染者数全国の約3分の2

地域別にみると、東京都では、新規感染者数の増加が続き、20代から40代が多くを占め、入院者数の増加傾向が継続しているとしています。

東京都の重症者数は40代や50代では前回、感染の第4波のピーク時と同水準になっていて、緊急事態宣言の効果が出るまで少なくとも2週間程度かかることが見込まれるため、感染拡大を前提とした医療体制の確保が求められるとしています。

現在、首都圏の感染者数は全国のおよそ3分の2を占めていて、周辺や全国に感染を拡大させないために対策の徹底が必要だとしています。

宣言が継続している沖縄県は、新規感染者数が減少傾向となっているものの、重症病床の使用率が厳しい状況が続いていて、引き続き注視が必要だとしています。

さらに関西では、7月に入って感染拡大が明確になっていて、大阪の夜間の人出は、医療が危機的な状況になった感染の第4波の直前、3月半ばと同様の水準で、感染拡大が続くことが懸念されるとしています。

このほか、首都圏や関西以外でも、北海道、愛知、福岡などで、感染者が増加に転じる動きが見られ、リバウンドが懸念されるとしています。

変異ウイルス「デルタ株」東京都では半数近く

専門家会合では、感染力が強いインドで確認された変異ウイルス「デルタ株」のクラスターが複数報告され、検査で全体に占める割合は全国で11％程度になり、今後置き換わりが進むとしていて、国立感染症研究所が示した推定の資料では、東京都では半数近くになっています。

このため、専門家会合は、首都圏での感染拡大を各地に広げないためにも今後、4連休や夏休み、お盆休みなどでも帰省や旅行での県境を越える移動は慎重を期すよう呼びかけました。

また、大人数や長時間での飲食、飲酒を伴う会食に複数回参加することで感染リスクが高まることが示唆されているほか、職場や学校などでのクラスターの発生が見られていてこうした場での感染対策の徹底が必要だと改めて強調しました。

「デルタ株」感染者 1.7倍に急増

厚生労働省は、全国の自治体に依頼して新型コロナウイルスの感染者の一部の検体を抽出し、PCR検査より詳しい遺伝子解析を行って変異ウイルスの広がりを調べています。

厚生労働省が7月12日までの1週間に自治体から寄せられた報告を集計した結果、全国で合わせて133人が、インドで見つかった変異ウイルスの「デルタ株」に感染していたことが分かったということです。

前の1週間に報告された人数を53人、率にして66％上回っています。

▽東京都が最も多く38人、
次いで
▽千葉県が28人、
▽大阪府が13人、
▽埼玉県が7人、
▽神奈川県、鹿児島県、沖縄県で6人
▽鳥取県が5人、
▽茨城県、京都府、兵庫県が4人
▽愛知県で3人、
▽山梨県、福岡県で2人
▽栃木県、石川県、岐阜県、静岡県、広島県でそれぞれ1人でした。

デルタ株の感染がさらに拡大していることをうかがわせるデータもあります。

全国の自治体が感染者についてPCR検査を行った結果、7月12日までの1週間にデルタ株と同じ「L452R」の変異を持つ新型コロナウイルスへの感染が確認されたのは、全国で合わせて2450人で、前の1週間と比べて1.7倍に急増しました。

新規感染者増加傾向

専門家会合で示された資料によりますと、新規感染者数は7月13日までの1週間では、前の週と比べて全国では1.32倍で、増加傾向が顕著になっています。

緊急事態宣言が出されている
▽東京都は1.31倍と増加傾向が顕著になっている一方、
▽沖縄県は0.86倍と減少傾向が続いています。

まん延防止等重点措置が適用されている地域のうち、首都圏では
▼神奈川県が1.47倍、
▼埼玉県が1.28倍、
▼千葉県が1.21倍、
▼大阪府も1.41倍と
それぞれ増加傾向が顕著になっています。

現在の感染状況を、人口10万人あたり、7月13日までの1週間の新規感染者数は、
▼東京都が39.75人と全国で唯一、感染状況が最も深刻な「ステージ４」の目安の25人を超えていて
▼神奈川県は24.07人、
▼沖縄県は23.06人、
▼千葉県は19.17人と「ステージ３」の目安の15人を超えています。

▼全国では11.91人となっています。

田村厚労相「感染再拡大全国的に広がっている」

田村厚生労働大臣は、専門家会合の冒頭「新規感染者数の増加は特に首都圏は顕著で、東京だけでなく周辺の3県も増加が続いている。沖縄は減少が続いているが、まだ重症者の病床使用率が厳しい状況にある。さらに、関西や北海道、愛知、福岡でも感染が増加に転じる動きが見られ、感染再拡大が全国的に広がっている」と指摘しました。

そのうえで「帰省や旅行の季節になってくるが、ふだん会わない人と会うことなどには慎重を期してもらいたい。また、複数人での飲酒などリスクの高い行動を徹底的に避けるよう、国民の皆さんに協力をお願いしたい」と呼びかけました。

「デルタ株」“置き換わり進み拡大の兆候…” 世界でも猛威

「感染の再拡大が強く懸念される」
厚生労働省の専門家会合は首都圏の感染状況をこう指摘し、特に東京都は感染者の増加傾向が顕著になっています。
その一つの要因とされるのが変異ウイルスです。都内では7月6日「デルタ株」などインドで確認された「L452R」の変異があるウイルスへの感染確認が過去最多の94人でした。政府の分科会の尾身会長は「『デルタ株』への置き換わりが進行し、若い世代や中年層にも拡大している兆候が見られている」と指摘し、強い危機感を示しています。

「デルタ株」全国で計304人の感染確認

厚生労働省は自治体と連携して新型コロナウイルスの感染者の一部の検体を抽出し、遺伝子を解析して変異ウイルスの広がりを調べています。

それによりますと、7月5日までの1週間（6月29日～7月5日）に全国で合わせて80人がインドで見つかった変異ウイルスの「デルタ株」に感染していたことが分かったということです。

前の1週間に報告された人数（6月22日～28日・71人）を9人、率にして12％上回っています。

これまでに感染が確認されたのは、全国20の都府県で合わせて304人となっています。その内訳です。

▽東京都が61人
▽千葉県が48人
▽神奈川県が41人
▽大阪府が31人
▽愛知県が27人
▽兵庫県が24人
▽静岡県が17人
▽埼玉県が16人
▽群馬県が10人
▽広島県が8人
▽鹿児島県が4人
▽京都府、奈良県、沖縄県が3人
▽茨城県、三重県が2人
▽新潟県、長野県、岐阜県、香川県がそれぞれ1人

厚生労働省は、自治体からまだ報告が上がっていない可能性もあり、自治体が公表した人数とは異なる場合があるとしています。

沖縄・うるまの病院でクラスター死者64人、感染199人以上

オートファジー・ミトコンドリアンが再生する

週に一度は、16時間の絶食をすべてれば腸の毒物を排除して、あらゆる病気を排除する

カテキンは、コロナウイルスをしめつさせる。

二酸化塩素水は、体内の酸化グラフェンを分解、排除する・

N-アセチルシステインが酸化グラフェンを排除する

コロナパンデミックは、一段と激しくなります!!

○コロナワクチンを接種した動物は全て死亡ワクチンの安全性と有効性は証明されていない

それは新型コロナと呼ばれるものでなく、インフルエンザＡ型であり、Ｂ型でした。