序章 2050年、人類史上はじめて人口が減少する
現在、世界人口は70億人を超えた。だが今世紀半ばには、減少へ転じるだろう。すでに25の国で人口が減り始めている。
未来への鍵を握る中国、インド、アフリカ、韓国、欧州などでの貴重な現地フィールドワークを加えつつ検証する。
それは女の子だった。 2011年10月30日の日曜日、日づけが変わる直前の真夜中、混雑したマニラの病院でダニカ・メイ・カマチョはこの世に生まれ落ちた。 この地球に住む人類の数が70億人に達した瞬間である。本当のところ、目盛りが正確に70億を指したのはその数時間後だったかもしれない。
インドのウッタル・プラデーシュ州の村でナルギス・クマールが生まれた瞬間だ。もしくは、ロシアのカリーニングラードで男の子のピョートル・ニコラーエワが誕生した瞬間だった可能性もある。
死んだら自分のSNSはどうなる？ AIが実現する、死者と会話する未いや、実はそのいずれでもない。
記念すべき70億人目の赤ちゃんが生まれ落ちたとき、そこには写真撮影もなければ記念のスピーチもなかった。その瞬間がいつ、どこで起きたかを知る術はないのだ。
我々にわかっているのは、国連のもっとも信頼できる推計によると、2011年の10月30日のどこかで人類の人口は70億人を超えたということだけだ。
この歴史的な節目を象徴する赤ちゃんを「この子だ」と認定した国はいくつもある。ダニカもナルギスもピョートルも、そのような赤ちゃんたちの一人である。
だが、70億人目の赤ちゃんを祝うべき理由などない、と考える人も大勢いる。
例えばインドの厚生大臣グラム・ナビ・アザッドは、「（世界人口が70億人に達したのは）大きな喜びどころか、大きな心配事である。
我々にとって、人口増加が止まった時こそ大きな喜びとなろう」と明言している。
アザッドと同じ懸念を抱く人は多い。彼らは世界人口が危機レベルにあると警鐘を鳴らしている。
ホモ・サピエンスはなんの制限もなく野放図な繁殖を続けており、毎年生まれる1億3000万人以上の新生児（ユニセフの推計）に衣食住を提供する能力は限界に近づいている。
地球に人が満ちあふれるにつれ、森は消え、生物種は絶滅し、大気は温暖化していると──。
この人口爆発の起爆装置をとり除かない限り、人類の未来を待ち受けるのは貧困増加、食糧不足、紛争多発、そして環境劣化だ──警鐘を鳴らす人々はそのように断言する。
〝現代のマルサス〟の一人、ジョエル・K・ボーンJr.は次のように述べている。
「人口増加の劇的な減少か、温室効果ガス排出量の急速な減少、または菜食主義の地球規模の大流行が起きない限り──そのいずれもが現在は逆方向に向かっている──、多くの人は〝地球の終末〟と呼ぶしかない状況に直面することになるだろう」
こうした警鐘や懸念はすべて、完全に、見事に間違っている。
今から30年後、世界人口は減り始める21世紀を特徴づける決定的な出来事、そして人類の歴史上でも決定的に重要と言える出来事が、今から30年ほど先に起きるだろう。
世界の人口が減り始めるのである。そしてひとたび減少に転じると、二度と増加することなく減り続ける。
我々の目前にあるのは人口爆発ではなく人口壊滅なのだ。種としての人類は、何世代もかけて、情け容赦なくひたすら間引かれていく。
人類はそのような経験をしたことは一度もない。
この話にショックを受ける人がいても当然だろう。
国連の予測では、人口は今世紀いっぱい増え続け、70億人から110億人になるとしている。
人口増加が横ばいになるのは2100年以降だというのだ。だが、国連のこの予測は人口を多く見積もりすぎだと考える人口統計学者が、世界各地で増えつつある。
そうした学者に言わせれば、世界人口は2040年から2060年の間に90億人で頂点に達し、その後は減少に転じる可能性が高いという（おそらく国連は、減少に転ずる瞬間の象徴的な死を迎えた人を「この人だ」と指定するだろう）。
今世紀末には世界人口は現在と同水準にまで戻っているかもしれない。その後は二度と増えることなく減少を続けることになる。
今でもすでに25カ国前後の国で人口は減り始めている。人口減少国の数は2050年までに35カ国を超えるだろう。
世界で最も裕福な国の一部は、今では毎年人口をそぎ落としている。
日本、韓国、スペイン、イタリア、そして東欧の多くの国々がそうだ。イタリアの保健大臣ベアトリーチェ・ロレンツィンは2015年、「我々の国は死にゆく国です」と憂いたものだ。
だが、豊かな先進国で人口が減っているというのは大ニュースではない。驚くべきは、巨大な人口を抱える発展途上国ですら出生率が下がっており、近い将来に人口が減り始めるという点だ。
中国はあと数年で人口減少に転じる。今世紀中頃までにはブラジルとインドネシアも続く。
もうすぐ人口が世界最大となる予定のインドでさえ、あと30年ほどで人口の伸びは横ばいとなり、その後は減少に転じる。
サハラ以南のアフリカ諸国や中東の一部の国々では、今でも出生率が極めて高い水準にある。
だがそうした国々でも、若い女性への教育が普及し、避妊や産児制限が広がると、事態は変わり始める。
おそらくアフリカの野放図な出産ブームは、国連の人口統計学者が考えているよりはるかに早く終わりを迎えるだろう。
ブリュッセル、ソウル、ナイロビ、サンパウロ、ムンバイ、北京などを現地調査して確信
今後は出生率が加速度的に低下する──そうした徴候の一部は、学術論文や政府報告書などから読みとることもできる。
だが、市井の人々と話すことでしか読みとれない徴候もたくさんある。そこで、著者である我々ふたりはそれを実際に行った。
本書執筆のデータを得るために、計6カ国のさまざまな都市を訪れ、現地の人々と話したのである。
ブリュッセル、ソウル、ナイロビ、サンパウロ、ムンバイ、北京、パームスプリングス、キャンベラ、ウィーン──。それ以外の都市にも立ち寄った。
そうした訪問先で我々は学者や公務員とも話したが、それより大事なのは若い世代との会話だった。大学のキャンパスや研究所、ファヴェーラ（ブラジルの貧民街）やスラム街で若者と話した。
人生で一番大事な選択について彼らはどう考えているのか──すなわち、自分の子を作るかどうか、作るとすればいつか、という選択である。
人口減少それ自体には良いも悪いもない。だが、その影響は良くも悪くも巨大である。
今日生まれた赤ちゃんが中年になるころ、彼女をとりまく世界状況や将来見通しは今と大きく違っているはずだ。
地球はさらに都市化が進み、犯罪率は低下し、環境により優しくなっているだろうが、同時に高齢者がずいぶん増えているはずだ。
彼女は簡単に仕事を見つけられるだろうが、家計は苦しいだろう。大勢の高齢者の医療と年金に使われる税負担が、彼女の収入を食いつぶすからだ。学校の数も今より減るだろう。
子供が減るからだ。
こうした人口減少のインパクトを実感するのに、なにも30～40年も待つ必要はない。
今でも先進国である日本やブルガリアなどでそれを実感できる。こうした国々では、働き手および買い手となる若者人口が減少し、社会サービスを提供したり、冷蔵庫を売りさばくのが難しくなっているのに、それでも経済を成長させようと四苦八苦している。
都市化が進む南米諸国や、さらにはアフリカでさえ、自分の人生を自分で決める女性が増えるにつれて、人口減少の影響が身近に感じられるようになってきている。
例えば、子供たちがなかなか家を出て独り立ちしようとしなくなっている個々の家庭にも、そうした影響は見てとれる。
彼らは20代のうちに子供を持とうなどという気はさらさらないのである。
さらに、荒れ狂う地中海の海上にも人口減少の影響を見ることができる。
悲惨な土地から逃げ出した難民たちが、空洞化へと向かい始めた欧州の国境に押しかけているからだ。
近い将来、地球規模の覇権争いにも影響が現れるかもしれない。数十年先には人口減少が戦争と平和の性質を変えかねないからだ。
人口減少や高齢化の予期せぬ副作用で国力の低下に苦しめられる国が現れる一方で、一部の国は現在と同じ活力を維持できる。
今後数十年間の地政学上の最重要課題は、一人っ子政策の壊滅的な帰結に直面して怒りと恐怖に突き動かされる中国を抑制し、丸く収めていくことになるかもしれない。
人口減少の副作用を恐れる一部の人々は、夫婦やカップルがもっと多くの子供を持つような政策を取るべきだと訴える。
だが、そうした政策は無駄に終わることが数々の証拠から明らかだ。いわゆる〝低出生率の罠〟にはまり、子供はひとりかふたりしか持たないのが当たり前の社会になると、その数を当然だとする感覚は決して変わらない。
夫婦やカップルは子供を持つことを、神や家族に対して果たすべき自分の義務だとはみなさなくなる。
そうではなく、個人的な満足感を得るために子育てをしようと考える。そしてその満足感は、ひとりかふたりの子供を育てれば満たされる。
我々は自ら人口減少を選んだ人口減少という難題の一つの解決法は、補充人員を輸入することだ。本書の著者ふたりがカナダ人である理由もそこにある。
これまで数十年間、カナダは人口一人当たりで見て、主要な先進国のなかで最も多くの外国人を受け入れてきた。
しかも他国で生じたような民族間のトラブルやスラム街の発生、猛烈な論争はほとんど起きていない。
そのようにできた理由は、カナダが外国からの移民を経済政策の一手段と考えた──移民政策には能力に応じたポイント制（merit-based points system）を用いたため、概してカナダへの移民はカナダ生まれの現地人より教育レベルが高い──点と、カナダが多文化主義を受け入れた点にある。
多文化主義とは、カナダ的モザイク社会の中でそれぞれが自分の出生地の文化を尊重する権利を共有することを指す。
そのおかげでカナダは、地球上で最も豊かな国々のなかでも、平和で繁栄し、複数の言語が共存する社会になれたのである。
続々と社会に入ってくる新しい人々を、カナダのように落ち着いて受け入れられる国ばかりではない。
例えば韓国人、スウェーデン人、チリ人は、それぞれ韓国人、スウェーデン人、チリ人であるとはどういうことなのかという点に極めて強い意識を持っている。
フランスは、自国に来た移民がフランス人であるという自意識を持つべきだと強調しているが、古くからの移民の多くはそんなことは無理だと拒否し、その結果、社会から切り離され差別される「バンリュー」のような移民だけのコミュニティが生まれた。
英国の人口は現在の6600万人から増え続け、今世紀末にはおよそ8200万人に達すると予測されているが、あくまでそれは現在のように活発な移民受け入れを続けた場合の話だ。
ブレグジットを決めた国民投票から明らかなように、英国民の多くはイギリス海峡をお堀に変えたいと望んでいる。
人口減少をなんとかしたいなら、国として移民と多文化主義の両方を受け入れなければならない。
前者は受け入れるのが難しい。後者は、一部の人には結果的に受け入れ不可能かもしれない。
人類は史上初めて〝老い〟を経験する大国のなかでも、来たるべき人口減少時代が追い風となる唯一の国がアメリカである。
アメリカは何世紀もの間、最初は大西洋を越え、次は太平洋を越え、最近ではリオ・グランデを越えてやって来る移民を歓迎してきた。
何百万もの人々が喜んで「人種のるつぼ」──アメリカ型の多文化主義──に飛び込み、米国の経済と文化を豊かにしてきた。
20世紀が〝アメリカの世紀〟だったのは、移民政策のおかげだ。今後も移民の流入が続くなら、21世紀もアメリカの世紀となるだろう。
ただし、それには条件がある。警戒心を抱いて移民排斥主義となった最近の〝アメリカ・ファースト〟の盛り上がりは、すべての国との国境に高い壁を築き、アメリカを偉大な国にしてきた移民の流入チャネルの蛇口を閉めてしまえと息巻いている。
ドナルド・トランプ大統領のもと、連邦政府は不法移民を厳しく取り締まるだけでなく、高い技能を持つ合法な移民の受け入れ数も減らしてしまった。
米国経済にとって、自殺行為とも言うべき政策である。
もしこの変化が一時的なものでないなら、もし米国民が馬鹿げた恐怖心から移民受け入れの伝統を捨て、世界に背を向け続けるとするなら、アメリカでもやはり減少することになろう。
人口だけでなく、国力も、影響力も、富も──。アメリカ人は一人一人が選択を迫られている。
多様性を受け入れ、来るものを拒まず、開かれた社会を望むのか、それともドアを閉ざして孤立しながら衰退する道を望むのか。
これまで、飢饉や疫病のせいで人間集団が間引かれたことは何度もあった。だが今回、人々を間引いているのは我々自身だ。
人口を減らすことを自ら選んでいるのだ。我々はこの選択をずっと続けるのだろうか？
答えはおそらくイエスだ。政府による手厚い子育て援助金やその他の支援政策により、夫婦やカップルが持とうと思う子供の数を増やすことに成功するケースも時にはあった。
だが、一度下がった出生率を人口置換水準──人口の維持には女性一人当たり平均2・1人の子供を生む必要があるとされる──にまで高めることに成功した政府はない。
しかも、そうした支援策にはとてつもない費用がかかるので不況時には削減されがちだ。
また、夫婦やカップルが本来なら持たなかったであろう子供を、政府が背中を押して生ませるというのは、おそらく倫理的にも問題があるだろう。
この先、縮みゆく世界に慣れていくに従い、我々は人口減少を喜ぶのだろうか、それとも悲しむのだろうか。
成長を維持しようとあがくのだろうか、それとも人類の繁栄や活力が縮小する世界をいさぎよく受け入れるのだろうか──。
私たちには答えられない。だが、詩人ならこう表現するかもしれない。人類は歴史上初めて、自身の老いを感じていると。
『2050年 世界人口大減少』2050年、人類史上はじめて人口が減少する。いったん減少に転じると、二度と増えることはない。
名門調査会社イプソスのグローバルCEOらが、世界各国にてフィールドワークを敢行。
統計に加えた貴重な証言をもとに警告する本書。
この震撼シナリオが進むとすると、米中の覇権争いは予想外の展開を見せ、インド、そしてアフリカの台頭も早まるだろう。世界経済の行方、温暖化や格差・貧困などのSDGs問題、われわれの人生もが激変する。
著者によると、課題先進国・日本の「復活への切り札は一つだけ」。それは、「女性」か「若者」か「若い老人」か「AI」か「移民」か？
人類の人口削減は地球の生き残りをかけた目標だ。 ワクチンを打った者はもう後戻りはできない。 人口削減。あたかも世界の富裕層の陰謀のように思われているが、それは違う。地球環境の破壊から人類滅亡を守るためには人口削減以外に方法がないのである。 具体的には２０３０年までに今の人口の８５％を削減するという目標が世界の有識者によって定められたのである。各国政府はそれに従って活動を展開しているのである。
その指標は「アジェンダ２１」。これは陰謀などではない。必ず実現させなければならないのである。
船瀬俊介氏のブログからの引用。
世界人類の大量虐殺は、 1992年 6月から始まっていた!!
アジェンダ21 （Agenda 21）とは、 1992年 6月に ブラジル の リオ・デ・ジャネイロ市 で開催された地球サミット（ 環境と開発に関する国際連合会議 ）で採択された 21世紀 に向け 持続可能な開発 を実現するために各国および関係国際機関が実行すべき行動計画。
リオ宣言 を実行するための行動綱領であり、4つのセクションから構成されており、行動計画を実現するための (人的、物的、財政的) 資源のありかたについても規定されている。
条約 のような拘束力はない!!
国境を越えて 地球環境問題 に取り組む行動計画であり各国内では地域にまで浸透するよう「ローカルアジェンダ21」が策定、推進されている。
1992年ブラジル地球環境サミットで採択されたのがアジェンダ２１。
表向きは地球規模の環境問題を克服して人類が繁栄するための「行動計画」である。
しかし事実上は以下のようなことが目的として記載されている。
▼大幅な人口削減
▼国家主権の崩壊
▼財産の平等化（没収）
▼私有財産の禁止
▼政府による子どもの養育
▼政府による職業供与
▼行動の規制
▼居住の限定
▼教育の低下……。
具体的に「人口を85％削減」することが記載されている（『国連（生物多様性）査定報告書』）。
つまり、現在70億人のうち60億人を減らし、10億人が“適正人口”という。米バラク・オバマ政権で、大統領補佐官（科学技術担当）を務めるジョン・Ｐ・ホルドリンは 「地球に最適な人口は10億人である」 と主張している。
彼が1977年に著した共著『エコサイエンス』には、その“人口削減”の具体的方法まで提案している。
▼食糧・飲用水への不妊剤の混入
▼投薬による大規模な不妊化
▼強制的な妊娠中絶
▼政府よる新生児の没収
▼妊娠を防ぐ体内インプラントの埋め込み……。
大量殺戮と莫大利益は、まさにコインの裏と表。
戦争は、表では殺し合いをさせ、裏では兵器ビジネスで大儲けする。
現代医療もたんなる殺戮ビジネスにすぎない。
製薬マフィアとしてワクチン利権で荒稼ぎする。
農薬や化学肥料も同じ、作物や環境汚染で殺し一方で莫大利益を上げる。
食品添加物や合成洗剤、環境ホルモンも同じ、石油化学利権で莫大利益を上げると同時に、人類の生殖機能を破壊して、人口を削減する。
これら変異株が蔓延するシナリオは次の通りである。
ロックダウンに反対するデモが感染源であるとするシナリオ
イングランド対スコットランド２０２１フットボール大会が感染源であるとするシナリオ
海のリゾート地、テーマパーク、山のリゾートなど、人の集まるところが感染源だとするシナリオ
大衆に対しては、変異株が蔓延すると医療保障制度が崩壊する、と説明する。
そうすれば大衆は我々の指示に従順に従うことになる。
そのようにして、国の体制を変えてしまうことができる。
この計画は
２０２２－２３年に水不足を引き起こし、
２０２３－２４年に食糧不足、
２０２４－２５年に金融危機と続き、
２０２５年の国連、WHOおよび、世界経済フォーラムの計画を遂行して完結する。
もちろん、これには反対勢力の抵抗が予想される。
我々は反対勢力の抵抗を最小限に抑えなければならない。
社会のあらゆる層、男女、政治家から庶民に至るまで反対勢力の抵抗を抑える必要があろ。
世界と日本の真実 アジェンダ21
船瀬俊介
以上が引用。
私もそのことはよく知っていた。 ３０年間も悩んでいた。果たして世界の人口の８５％も削減できるのであろうか。 しかしそれは必ず実現させなければ、人類に未来はない。食料危機を招き弱肉教職の世界になってしまうからだ。
世界の政府はこの８５パーセント削減に重きを置いている。
今までを振り返ると思い当たるフシが有るだろう。 原発事故がそうだ。 どう考えても国民の三分の一がいずれ死んでいくと思われても、それを隠し、平気で汚染食品を食べさせているでは無いか。 被ばくで最初に起こることは免疫異常から生殖機能の低下である。 被ばくすれば不妊症に成るのは当たり前だ。 それを平気で推進させた。
コロナのワクチンも同様だ。 被ばくよりひどい放射性物質の直接体内注射だ。 これはひとたまりもない。 不妊症になり、数年で免疫異常で死んでいく。
被ばくや劇薬ワクチン接種は必ず死を招く。 しかしそれは自ら進んで選んだ道なので後悔してはならない。
ここまで
新型コロナウイルスが存在することを証明した人は世界に誰一人としていません!!
それを政府も厚生労働省も「新型コロナウイルス」と呼びます!
またPCR検査が新型コロナウイルスを検出できることを証明した人も世界に誰もいないのに「陽性」だの「陰性」だのと大騒ぎします!!
イソジンや重曹でうがいしてPCR検査をうけると「陰性」となります!!従いまして無症状の人がこの新型コロナウイルスを人に伝播させるということを証明した人もいません!!
病原体を説明することが出来ないものに対してワクチンを作れるはずもありません!!
だから「コロナワクチン」はワクチンではありません!!
遺伝子の確認も病原体を証明しないとできません!!
遺伝子を確認しないとPCR検査も作れない!!
そして今回、ワクチンを国内で大量に生産することで、全国民を一刻も早く殺戮したいという創価学会の本性が現れました。
創価学会の思惑通りに殺されないためにも、一切のワクチンを接種しないことです。
二酸化塩素の治療効果は絶大で、新型コロナの重傷者は4日で回復しました!! 二酸化塩素には、ワクチン接種後の体内の毒素を中和してしまいます!!
" 二酸化塩素水には、血中酸素濃度を短時間で下げる力があります。 さらに血液をサラサラにする効果も絶大です。
・血栓を溶かす効果も絶大です。
ワクチン接種者は、秋以降次々と死んでいく!!
接種者は、ウィルス製造工場となり周りの人に感染させるので接触を避けてください!!
60歳以上の80%は、無用の長物ですからワクチンで殺してしまいます!!
貴方に付けられたロットナンバーに、全てが隠されています!!
ワクチンのグラフェン濃度により貴方の寿命が決まっています!! さしずめ刑の執行年月日ですかね!!
・グラフェンの血中濃度80%で、2年生存!!
・グラフェンの血中濃度70%で、3年生存!!
・グラフェンの血中濃度50%で、5年生存!!
二酸化塩素水は、体内の酸化グラフェンを分解、排除する・ N-アセチルシステインが酸化グラフェンを排除する
DSの最終目的は、人類をVRの世界に誘導して、脳を支配して人類を自由自在に操ることである!!
住所、氏名。 電話番号を明記の上でFAXでお問い合わせください!!
多くの方たちから「行方不明の子供」の情報が送られてきます!!