日本国債は、必ずクラッシュする!
ついに動き出した!
4月10日に日経平均が2万円の大台に乗せた!
15年ぶり!
株価が、2万円を突破したもののその後は、膠着状態が続いています!
不透明な株式相場同様に、日本経済も不透明さが続いていますが、これは操作されていると考えいい!
決して混迷の時代ではない!
人為的に操作されている相場であるので本来は、無視するのがいいのだが個人投資家たちの投資意欲はとどまるところを知らない!
＜推移＞
土曜の日経新聞では「日経平均一時２万円台、２年半で２．３倍、世界で突出」。
「２万円なんて初めての経験」なんて市場関係者の声も紹介されている。
「世界中を高速で行き交う投資マネーは容易に逆回転する」。
市場心理だろうか。
ただ、金曜のザラ場タッチでもその上への踏みはなかった。
実は「タッチ」と言う言葉は１９９９年に仕組み債を組成した時に使った言葉。
１４日（火）：４月１０日に日経平均株価が２万円に瞬間タッチし、東証の立会場で聞かれた拍手。
「お帰りなさい」という言葉は聞かれなかった１５年ぶりの水準に、ようやく戻ってきたが、海外からの投資家の資金が大量に投入されており、予断は許さない!
この2万円は、海外の投資家たちによる策謀である!
１５年前の２０００年ＩＴバブルの終焉時期。
証券界に巻き起こっていたのはインターネットトレーディングの勃興。
パソコンを使って注文を出すというのが当たり前になって１５年。
激動と恐怖と諦念の１５年を過ごしてきたのだから、次は同じ激動でも楽観と期待の１５年であって欲しいものだ!
日経平均株価は３円高の１９９０８円と小幅反発。
１５日（水）：興味深いのは松井証券の信用評価損益率速報。
売り方マイナス１４．１６６％（前日マイナス１４．２７６％）。
買い方マイナス３．１８３％（前日マイナス３．６８６％）、日経平均株価８円高、ＴＯＰＩＸ４ポイントの上昇でどちらも改善した。
たぶん背景はマザーズ指数の３営業日続伸やＪＡＳＤＡＱ平均株価の高値更新。
信用の動きはこちらに向いていることの証左かも知れない。
Ｑｕｉｃｋ調査の信用評価損率はマイナス９．７６％と３週間ぶりの改善。日経平均株価が４７２円上昇して、信用買い残は３４０円減少し２兆９４８０億円。依然として「ヤレヤレの売り」は続いているのだろうか。
しかし、この相場に個人投資家は投資してはならない!
必ず痛い目に遭います!
売買代金トップはソフトバンクの１２０２億円。
数週間前のエーザイがトップになって以来だった。
常勝の日経レバに差をつけてのトップ。ソフトバンクというのがやや気に入らないが、それでも少しは個別の気配は漂う。
アメリカでは日本の中小型株投信への資金流入が増加と報じられている。
だからＪＡＳＤＡＱ平均株価の１０日続伸、マザーズ指数の４日続伸。
日経平均株価は３８円安の１９８６９円と反落。
ｇｕｍｉ、キリン堂が上昇。
アデランス、ガリバーが下落。
１６日（木）：本当に景気が回復しているのかと疑わしくなるのは、日経新聞朝刊の薄さ。
このズレが読み手の誤解と錯覚を惹起している。
ＴＶなどで見るスポンサーの強さと一緒の世界。
吼えてくれたのはＯＥＣＤの事務総長。
「日本は消費税を１５％に」。
成長率が一時的に押し下げられても大規模な歳入増加は不可欠だという。
所得税課税の拡大や年金の支給年齢引き上げなども提案。
日本はギリシャではないと訴えたところで、彼らの目には一緒に映るのだろう。
あるいは財務相の声が代弁されているのかも知れない。
「欧州の一部銀行は日本国債の保有比率を恒久的に引き下げた」。
ありえない欧州銀行の行為は、ゲームをしているという証でもある!
消費増税先送りでの日本国債格付け引き下げとは、おどろくべき行為である!
日本国は、国民にこそ借金があるが対外敵には借金は皆無である!
影響は軽微だったが、さすがにＧＤＰの２００％の借金は気にかかるのだろう。
そして「銀行が自国国債を保有する場合の引当金を増加するべき」との意見。
自国経済が不自由なく回っているのにそこまで迫る神経は図太い。
首相の発言たるや眼を覆うばかり「格付け会社にしっかりと働きかけることが重要」。
働きかけるくらいで譲歩するような格付け会社がある筈もない!
そして、冷徹なくらいに後付け格付けを行ってきた格付け機関に善意などあろう訳がない。
日経平均株価は１６円高の１９８８５円と小幅反発。
クボテック、ファンコミが上昇。リソー、クックパッドが下落。
１７日（金）：日経平均株価はＩＴバブル直後以来の２万円を示現。
その２０００年４月から１５年間毎月初に１万円ずつ日経平均連動投信に投資したとするシミュレーションがある。
投資額は累計１８１万円。４月１０日に２万円をつけた時点で運用資産は３０９万円になったとの試算。
コメントは「冬は長かった」である!
因みに時価総額から見てみると、２０００年の東証１部時価総額は４５０兆円。
今は５７０兆円。
因みに時価総額が５００兆円を越えたのは過去３回。バブル時の８９年末。
世界的株高となったリーマンショック前の０７年。
そして今回。
時価総額がＧＤＰを越えてくると反落だった過去２回。
面白かったのは日経ヴェリタスの「上昇相場、原動力は企業」の記事。
アベノミクス相場の個別銘柄の変遷を図式化してある。
２０１１年１１月１４日→２０１３年４月４日（異次元緩和）。
そもそもトレーディングルームの大きな株価ボードが、左から右にチカチカと次々に点滅すると「裁定取引が入った」。
品薄２２５採用銘柄の洋カンなどの出来高をみながら裁定観測。
昔懐かしい裁定取引である!
竹下登が、アメリカに大量の資金を故意に流したのがこの裁定取引である!
牧歌的な世界だった。
最近かつてのような「米国株高＝国内株高」という図式が変化した。
米国株の騰落と日本株の騰落が、一致しないことが増えてきている。
多くの専門家が唱える日米の株価動向が一致しない最大の要因。
「ＧＰＩＦなど公的年金が日本株を買っているからだ」。
中には、日銀の緩和姿勢も含めて「官製相場」だと語る向きも多い。
確かに、公的資金が国内株式への資金配分を高めているのは事実。
長期的にはそれが株価を押し上げる「一つの」要因ではあろう。
百歩譲って、米国株価が下落した翌日に日本株が上昇するのは公的資金の買いとの観測。 無理矢理株価を持ち上げているからだ、という説に同意したとしても、それでは、米国株価が上昇した翌日に日本株が下がっている現象の説明にはならない。
これは、米国が日本から合法的に見せかけて資金を奪取する一つの方法であることを知って欲しい!
一方でこの数週間、米国では日本の中小型株を対象にしたファンドに資金が流入しているという。
これが何を意味しているかは、皆さんご承知のことかと思います!
日銀の黒田総裁は、「安全資産であった日本国債が、リスク資産になり大暴落する可能性がある!」
と安倍首相や、麻生副総裁、経済連会長らの前で語ったのだからことは一大事!
ところがこの裏には、安倍総理が目先の景気回復ばかりを考えてお金をばら撒くだけで、本気で財政再建に取り組もうとしない態度に黒田総裁は切れたのだ!
日本国債が暴落すれば、ハイパーインフレが列島を襲う!
再び日本経済は混迷する!
日本国債の暴落を目論むジョージソロスとその一味!
40年以上にわたり年平均20%の利益を上げてきたつわもの!
「投資の神」は、83歳のいまでも最前線に立つ!
相手の蟻の一穴を突くや、兆円規模のカネをつぎ込んでなぎ倒す剛腕!
彼に、狙われたら日本経済でさえひとたまりもない。
インド経済は、ジョージソロスの為に20年の遅れを取った!
ジョージソロスの魔手は、日本経済を翻弄している!
しかも、そのジョージソロスに手を貸しているのが一国の総理である!
スイス・ダボスで開かれた世界経済フォーラムで、ソロスと安倍首相が会談したのは現地時間1月22日の午後である。
マーケットにソロスの「日本売り」の噂が駆け巡ったのは、会談後間もなくのことであった。
そして、日本経済の混迷がさらに加速された!
次の一手は、災害による株の大暴落であろうか?