現在、国際的な被曝量は、年間1ミリシーベルトです。ICRP(国際放射線防護委員会)が定めた数値であり、日本政府も原子力基本法で一般人の被曝限度を年間1ミリシーベルトにしていますが、福島は年間8ミリシーベルトですから完全に日本の法律に違反しています。
国内法では、人が住めません!
木々や植え込み、排水溝付近は、通常の放射線量よりも、8倍から10倍の放射線量が検知されていますので、要注意です。
放射性物質は、見えないし、におわないし、五感でとらえることができません。花粉に放射能が付着していますので外出時には、必ず防塵マスクを着用してください。マスクは、外出時の必需品にしてください。
東京都内の通常の放射線量は、0.05マイクロシーベルトですので今日は、毎時0.1マイクロシーベルトですから、通常の2倍の放射線量です。公園や、植え込みの放射線量が異常に高いので要注意です。しばらくお子様は公園などで遊ばせないほうがよろしいかと考えます。
東京の各所で高い放射能のホットスポットが発見されています。子供を持っている母親たちは神経質になって、自らが放射線量を計っています。もはや原発や放射能に関する政府や、東電の情報は信用していません! 各地区で自警団を編成して、災害に対処しなければなりません。
福島第一原発から30キロ圏とか、50キロ圏とか決めたのは後日の損害賠償を考えて、このような狭い範囲に限定したのでしょうか?
関東一円は、連日放射能で汚染されています。
30キロ圏外で、原発の恩恵は何一つ受けずに自分たちで農業に専念して豊かな農村をつくり静かな生活をしていましたが、風向きや天候により放射性物質に地域が汚染されてしまいました。
しかし、政府はSPEEDIによりリアルタイムで放射能汚染を把握していたのにも関わらず30キロ圏外の多くの市町村は、30キロ圏内の避難者の受け入れをさせられたのです。
避難住民に30キロ圏外の放射能汚染地区に「安全件です」と申し述べて避難をさせたというのですから、これは犯罪です。
無為無策の東電と保安院、政府の対応によって30キロ圏外の放射能汚染地区の住民は、もっとも強く放射能が降り注いでいた期間を何も知らずに避難者たちのお世話をしていたというのです。この関係機関の放射能汚染隠蔽工作により被曝してしまった住民の健康被害にたいして誰が責任を取るというのでしようか?
福島県の30キロ圏外の市町村の多くは、2年程度で順次地元に帰れるようにする努力をすると表明していますが、早くても20年はかかります。
しかし、人間は先の見通しもなくて、だらだらと避難生活を送れるものではありません。いつまでとい目標がなくては、人間は不安に襲われてしまい精神に何らかの異常を及ぼします。
避難生活の限度は2年でしよう。現実に避難所では不安により自殺している人も多数出ています。
除染をしていますが、除染しても次から次に放射能が降り注いできますので、除染しても効果がありません。
また文部科学省のモニタリングポストがあり、測定結果が発表されますがこれがまたなんと10.5ミリシーベルトある放射線量を報道では、1.5から2.5ミリシーベルトなんて報道しているのですから、マスゴミも末期的症状です。
しかし、草むらや、側溝の放射線量は20から30ミリシーベルトもあります。
30キロ圏避難区域は、同心円に成っていますが福島第一原発からの放射能拡散状況は、毎日のように東京に降り注ぎ太平洋へと流れて行っているようです。
放射能とは、目に見えず、匂いも、形もなにもなくて、その場では何も身体は感じることができませんが、身体は確実に蝕まれていきます。
福島第一原発事故から10日後に、地区住民は自主的に避難を始めましたが10日近く非難をしていました避難民は3月下旬には地元に帰っています。ここでもまた地区住民は無能な関係機関のために被曝しています。
3月下旬にIAEA(国際原子力機関)が、調査のために福島入りしましたが「避難基準の2倍の放射線量がある」と騒ぎましたが、政府と東電はIAEAの発表を日本の指標とは異なり避難地区の見直しは必要ないとの判断を発表したのです。
政府や、東電は事故当初から放出されている放射線量を知っていましたが、真実は隠蔽して、暴露されたら真実を話すという卑劣極まりない蛮行を繰り返していました。
国はすべてをリアルタイムで知り尽くしていますのに、何の対策も講じずに、自治体や当事者任せであり、問題が発生すると追認するという責任逃ればかりを続けています。
地球は、生きています。
人類は、その地球の恩恵により生きていくことができています。
それなのに、人類は地球が死滅してしまうような多数の原発を建設し続けています。
必ず、大地への贖いが求められる時が訪れます。
つまり、「日本滅亡！」であ
国内法であります「原子力基本法」では、人の被曝限度は「年間1ミリシーベルト」と定められていますが、この法律ですと、ほぼ関東全域には居住することはできません。
かといって、誰も避難しませんでしょう。
国家は、国家の国策により原発を推進してきましたが、このような事故が起きますと責任のなすりつけ合いばかりして、何一つ対策を講じません!
福島を中心とした100キロ圏は、これから20年間は放射能被害に悩まされることでしよう。
放射能人体実験場と化した福島第一原発事故現場!
このような悲惨な中、ことあろうか自由民主党の魑魅魍魎たちは発狂したかのごとく「原発の再稼働」を叫び始めています!
このような暴挙を放置してはならない!
こんなこともありました！
福島県南会津町の高校で体育の授業中に生徒が倒れ、死亡した。
FTV(福島テレビ)によると、死亡したのは福島県立田島高校の生徒で、午前11時頃体育の授業でバスケットボールの試合中に突然倒れたという。
現場で教員がAEDと人工呼吸を施したものの、運ばれた病院で死亡が確認された。
外傷はないという。
『南会津町の高校で体育の授業中に生徒が倒れ、死亡した。死亡したのは県立田島高校の渡部和宏さんです。高校によりますと渡部さんは午前１１時頃体育の授業でバスケットボールの試合中に突然倒れました。現場で２人の教員がＡＥＤと人工呼吸を施しましたが、その後病院で死亡が確認されました。』
『ついに来た。福島の男子高校生が体育の授業中に突然死…』
『ググったら突然死は年間１０万件ぐらいらしいが小中高生は１００件前後だと。 』
『セシウムは筋肉に溜まりやすいから心筋梗塞十分ありえるでしょ 』
司法解剖の結果、死因は心臓の波動が急におかしくなり…心肺停止状態に陥り…どこにも異常がない為突然死という形になったそうです。
原発事故の犠牲者なのかどうか、判断も出来ませんが早急に調査解明をして貰いたいものです。
心血管疾患は、チェルノブイリ事故前に比べて10年で全国的に3-4倍に増加し汚染地域では、10倍を超えて増加した。
1995年には、汚染された地域や避難者のうち、心血管系の罹患率はベラルーシ全体よりも3倍以上高かった。
ゴメリ医大の突然死など四百件あまりの死亡データで、心臓欠陥病を疑われるケースでは、心臓域のセシウム137の濃度は高く、136±33.1Bq/kgとなっていて、心筋の不調にセシウムが関与している証拠と医師団は考えている。
突然死の90%近くがセシウムによる腎臓破壊が原因ともいう。
また関東地方の妊婦さんの死産もすごく増えているようだし、大阪も数値が高いし、決して他人事ではありません。
よく原発擁護派が放射能で奇形児は増えないという理由が、どうやら死産流産するから生まれない、というものらしい。
◆事故後汚染地域の子ども達に起きている健康障害として、髪の毛が伸びない・繰り返す中耳炎・胸部痛・心臓痛・胃腸痛・傷が治りにくい・皮膚トラブルがあります。
◆ベラルーシでは健康に問題のない子は2〜3割しかいない。
◆心臓病・心筋梗塞などによる突然死の急増、東北大学医学部で、３１１以降、心筋梗塞 などの循環器系突然死がそれまでの三 倍になったようだ
東北大学病院によりますと、震災直後の１か月間に受け入れた心不全の患者は２９人に上り、震災直前の１か月の３倍以上に上っていました。
このうち２８人について病院は震災の影響で発症したと診断しました。
その後も震災の影響で心不全を発症したみられる人は増えていて、震災後の３か月間で合わせて３８人となりました。
これからは、乳幼児に甲状腺ガンなどの病気発生が考えられますので、些細な異常でも見逃さずに最寄りの医療施設に相談することです。
このように、3.11以来福島で起こっていたことが今や、東京都で起こっています！
敦賀原発
大飯原発
浜岡原発
次のクラッシュは、敦賀原発ん、大飯原発か、浜岡原発であると申し上げます！
クラッシュするしないは、日本政府次第です！
日本国民、総奴隷を宣言すれば原発事故も、地震も、異常気象も、ケムトレインも、ウイルスも消えてしまいます！
ただし、54歳になるとおばすて山ではありませんが、捨てられてしまいます！
地球の秩序と、社会の秩序を守るためです！