恥ずかしい!!張り子の虎が、北朝鮮を散々脅した手口をイランでも使っています!!
トランプ米大統領は、北朝鮮に続いて「イラン」を繰り返し批判しているが、今のところ張子の虎のようなこけおどしに過ぎない。
相手国を攻撃するふりばかりして、攻撃などは全くしない・・・。
こけおどしばかりで、関係者はトランプに辟易としています!!
この「さくら子」さんの分析力には、驚きました!!
人間の誕生と教育による「静かな革命」で、日本再興！
日本が好き。 富士山が好き。 四季折々の風景が好き。 日の丸が好き。
靖国に眠る英霊…そして、
天皇を戴く国体を誇りとします。
トランプ大統領を卑劣な暴力団員やクラスの悪ガキに例えましたが
世界に於いて具体例を見る上で、今日はSOSTVさんの主張を参考にさせて頂きます。
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ベネズエラが今のようになった理由はいろいろありますが、あのような状況にまでなった理由は、
米国の経済制裁のためです。
「わたしはまた、ほかの獣が地から上って来るのを見た。それには小羊のような角が二つあって、龍のように物を言った」(黙示録13:11)。
この龍のように語る存在とはアメリカを指しています。
トランプ政権の強烈なパンチによって、ベネズエラだけでなく
中国やトルコ、イラン、ロシアまで次々と揺れています。
■トルコ
トランプ大統領と対立したトルコも最悪の状況です。
米国との葛藤が悪化している中、トルコの貨幣リラー貨の価値が30%も下落し、リラーは1ドルあたり歴代最低水準に暴落し、全世界の金融市場を動揺させました。
トルコ経済が脆弱になったのはドルに対する負債が急増しているからです。 ここ10年間続いた米国の量的緩和政策(QE)でドルが発行され、ドルが溢れていた時期に安価なドルを簡単に借り入れましたが、米国が資金を回収すると、ドルの借金負担が雪だるまのように膨らんできました。
トルコの対外負債は4667億ドルで、トルコの企業は借入金満期到来と利子を支払うために毎年約2000億ドルを持続的に調達しなければなりません。 しかし、海外の銀行はトルコより米国と取引を多くするのではないでしょうか？ このような不安を感じた海外の銀行は、借換えを行うか、新規融資をしないと、トルコは直ちに通貨危機の状態に突入しかねないのです。 トルコ中央銀行の外貨保有高は、現在780億ドル程度だということで、海外からの資金が調達できないと、トルコ経済は直ちに麻痺すると言えるでしょう。
このような状況の中、トルコのエルドアン大統領は、米国が要求するアンドリュー·ブランソン牧師の釈放を拒否するという、おかしな選択をしました。
トランプはキリスト教右派から全面的な支持を受けて当選しました。
キリスト教徒81%の支持率で当選したのですから、当然それに答えるべきです。
そのため、ブランソン牧師の釈放を求めました。
トランプが掲げる新アメリカの秩序は、キリスト教精神を通しての米国の回復です。 それで多くのクリスチャンは彼を支持していますが、そんなに喜ぶことではありません。 トランプは宗教を政治に介入させています。
ローマのコンスタンティヌス皇帝がキリスト教を帝国の宗教として公認した結果、教会は極度に堕落しました。迫害を受けた教会が他の宗教を迫害する恐ろしい宗教になりました。
それがローマ・カトリックの宗教裁判まで続きました。
トランプは今、それを始めています。
トルコ大統領は、米国とのプライドをかけた戦いとして抵抗しています。それに対する報復措置としてトランプ大統領はトルコの法務長官と内務長官の米国内の資産を凍結し、トルコ製品に対して追加関税を課しました。すると、トルコも同じく米国製品に対する報復関税を課して対抗しました。 しかし、このような関税戦争になるなら、結局米国が勝ちます。 他国は勝つことができません。 中国、ドイツ、欧州連合でも、システム的に勝つことはできません。
米国は基軸通貨を持っているのであり、世界的にドルが一番多い国です。 これは単純な事実です。
・本来友好国であり、北大西洋条約機構(NATO)の加盟国に近い米国とトルコが争う理由
アンドリュー·ブロンソン牧師の釈放要請を拒否した シリア内戦が原因。 米国はシリアのクルド反乱軍を支援しました。 ブランソン牧師はクルド反乱軍を支援したという理由で、長期間拘留され、導火線に火をつけました。トルコは、自国内のクルド族の勢力の拡大を憂慮し、ロシアと手を組んで政府軍を助けています。 トルコはNATOの反対にもかかわらず、米パトリオット·ミサイルの代わりにロシアの防空ミサイルS400を導入しました。 トルコは過去には中東を守る米国の空軍基地があったところです。 しかし、米国で採掘されたシェル・ガスがすべてをひっくり返しました。 シェル・ガスによって、米国がサウジアラビアをしのぐ産油国になり、中東を守る必要がなくなった米国にとって、トルコはもはや関心外の国になってしまったのです。ニューヨークタイムズは「トルコは他の主要新興国に比べ外国資本依存率が高く、米国投資家はトルコ債券の25%、トルコ上場株式の半分以上を所有している」と報じました。
トルコの経済を米国が完全に握っているのです。
■イラン
ベネズエラ、トルコに続きイランは米国が経済制裁を再開することで、崖っぷちに立たされています。 イランのリアル貨の価値は、米国が核協定を脱退した5月以降、70%以上急落しました。 イランも今経済はズタズタです。ずっとデモと暴動が起こっています。 申し訳ない表現ですが、米国はそれを楽しんでいるようです。 米国はイランが滅びることを望んでいるのです。 イランの食料品価格は50%以上値上がりし、原油輸出まで難しい状況です。
イランと貿易すれば、貿易する国も米国から経済制裁を受けます。
「イランと取引するな！」ということです。
当然ほとんどの国家は米国と貿易していますから、イランと貿易していることがわかったら制裁されることになります。
イランのロハニ大統領は米国の経済制裁に対して国営放送を通して「国民が団結して対抗すれば危機を乗り越えることができる」と訴え、「欧州、中国、ロシアをはじめ国際社会がイランの国益を保障している」と言って、不安になった民心をなだめようと努めています。
しかし、欧州も中国もロシアも、現在、トランプ大統領の攻勢の前には、自国の利益を守るため必死になっている状態で、イランやトルコの肩を持つことができません。
アメリカの中東政策が強硬になった理由は
米国がイラン核協定を脱退し、トルコとの葛藤を生み、エルサレムをイスラエルの首都と認めるなど、これまでの中東政策とは明確に変更があった背景には、まさにシェル・ガス革命があります。米国の土地から石油が作れるようになったということです。
■ロシア
ベネズエラ、トルコ、イランに続き、プーチンのロシアも、トランプの攻勢に動揺しています。
ルーブル貨は15%ほど下落しました。米国は金融制裁などさらに強力な追加制裁を準備しています。ロシアは「銀行運営および貨幣使用禁止といった措置が後に続けば経済戦争布告と見なす」と警告しましたが、米国が実権を握っています。
■欧州連合
ベネズエラ、トルコ、イラン、ロシアに続き欧州連合も屈服しました。
トランプが米国に輸入される欧州の自動車に対して25%の関税を課す発表すると、これまで耐えてきたEU執行委員長がホワイトハウスを訪れ、米国産大豆や液化天然ガスなどの輸入を拡大すると頭を下げました。
■中国
ベネズエラ、トルコ、イラン、ロシア、欧州連合に次いで、中国との貿易戦争も起きてきました。
トランプが中国製輸入品に25%の関税を課すことで始まりました。 関税爆弾攻撃にあった中国は「最後まで戦う」と言っていましが、今どうなりましたか？ 株価・為替レート・経済成長率のすべての面で、米国は「鼻声」を歌っていますが、中国からは「泣き声」が聞こえます。
ブルームバーグによると、貿易戦争後、中国指数は15.31%も下がりました。
一方、米国の各産業を代表する指数は10.25%上昇しました。
中国外国為替管理局は、昨年度上半期の経常収支が、283億ドルの赤字を出したと発表しました。 中国が経常収支の赤字を記録したのは、1998年以来20年ぶりのことです。
それに対して米国は、今年第2四半期の経済成長率が2014年以降最高の4.1%を記録しました。
トランプは自分のツイッターを通して「関税政策がずっとよく作動している」とし「中国(株式)市場はここ4カ月間で27%も下落したが、我が国の市場はいつにも増して好調である」と強調しました。
中国は戦争の火種を絶つために、米国産の天然ガスと大豆をさらに多く買うことを提案しましたが、断られました。
中国のあるファンドマネジャーはインタビューで「米国が望むのは取引ではなく中国を滅ぼそうとすることだ」と発言しました。 それほど中国の状態は深刻です。
中国の経済専門家は「トランプ大統領が勝利を宣言するのを見るのは苦痛で恥ずかしいことだが、敗北を早く認めるべきだ」と促しています。
現在の中国と米国の貿易戦争は、単純な貿易摩擦ではなく、世界の覇権を持つトランプと習近平のプライドをかけた争いでしたが、中国の力がこれくらいしかないと台所事情を露呈してしまいました。 中国は大口を叩いているようでも、結局、米国の前では『張り子の虎』にすぎないことを、全世界に確認させました。
■国際ヤクザ・米国～ドルの力
米国が世界経済を思いのままに牛耳っていますが、誰も動かない理由は何でしょうか？
伝統的に、米国のスーパーパワーの源泉は軍事力とドルでした。
軍事力は言うまでもありませんが、トランプの力が強いのは強力な「ドル札」のおかげです。 米ドルは世界のエネルギー取引の決済通貨であり、各国の中央銀行準備金の3分の2を占めているのです。さらに、この10年間の量的緩和を通してドル貿易が進み、世界各国の依存度は高まりました。
・決済通貨・シェル・ガス革命・海軍力
そして、ここにシェル・ガスまで加わりました。 来年には世界最大の産油国になる米国は、エネルギー需給の圧迫から抜け出しました。
第2次世界大戦後、米国は世界各国に安全保障と共にドルを供給し、民主主義や人権などの普遍的価値を拡散させました。 米国と世界の利益は共存共栄でなければならないという論理でした。
そうしてドルの価値は上がりました。
しかし、トランプ大統領は違います。 安全を保障する代価として、北大西洋条約機構(NATO)を攻撃し、貿易赤字を理由として北米自由貿易協定(NAFTA)を廃棄すると脅かしています。 米国の利益（アメリカ・ファースト）のために、従来の規則と秩序を根本から変えようとしています。
シェル・ガスの登場は、まるでトラに翼がつけられたように、従来の秩序を覆すことになったのです。
米国の産油量は一日1100万バレルで、サウジアラビアを追い抜きました。 来年にはロシアを追い越し、世界第1位の産油国になる見通しです。 エネルギー自立が可能になると、「利益のない貿易は必要ない」という立場を取ることができます。
シェル・ガス革命が、ロシア、ベネズエラ、イランなどを思うままに制裁できる背景にあり、エネルギー問題を解決した米国は関税政策と経済制裁を通して、世界に龍のように物を言っているのです。
米国は第2次世界大戦が終わった後、 ブレトン・ウッズ協定を宣言し、自由貿易を行いました。自由貿易の必須条件は海です。 その理由は、陸地を通してだと多くの国の国境を通過するため、たくさんの費用がかるからです。
しかし、海では統制がはるかに簡単であり、海を介した交易は陸地より運送費が大幅に安くなります。 そのような海を介しての交通経路を"貿易航路"といいます。
では、貿易航路を掌握するためにはどうすればいいでしょうか？
強力な海軍力が必須です。 そのため、米国は世界最強の海軍を持っています。 それでは、アメリカはお金をどこから稼ぐのでしょうか？
それはドルです。 ドルを通してお金を儲けるのですが ドルの最大の強みは、決済通貨だという点です。
船で石油、食糧などの原材料を運びますが、その原材料の決済を米国のドルでする仕組みを作りました。
ではなぜ石油と食糧でしょう？
英国は米国に先立って、ポンドを世界基軸通貨にしていた時代がありました。その頃、英国のポンド貨は綿織物、紡織製品などで決済していました。
しかし不況に見舞われた時に人々はあえて新しい服を買って着なくなりますから
ポンドはつぶれました。
不況でも使わなければならない原資材が、石油や食糧です。
米国のドルは不況でも人間生活に必要不可欠な原材料を売買するために欠かせないものになったのです。
ある国がサウジから石油を購入しても、常にドルが必要です。
なぜなら、石油はドルでのみ決済するようになっているからです。
ですから、ドルは全ての貿易に介入しており、ドルを発行している米国に手数料を払わなければなりません。
こうして米国は、座ったままでお金をもうけているのです。
これが米国のGDPの1%を占めているのです。
■国際ヤクザ・米国～ドルを通して他国の企業を支配
その他にも、米国はドルを通して他国の企業を支配します。
米国だけが無限に作り出すことができるドルで
海外の企業の株を買います。
するとその海外の企業からの配当金が米国の投資家に流れます。
我が国日本を例にあげましょう。
フェイスブックのTakashi Marui様の記事をFBF経由で転載させて頂きます。
【外資に乗っ取られた日本】
日本企業の物を買ったつもりが、外資で国外に流出しています。
ものたろう 中外製薬 シャープ 日産自動車 三菱自動車
ＨＯＹＡ ミスミ 昭和ＨＤ アサツーディケィ
ラオックス ソニー オリックス レナウン
大東建託 ティアック ファナック 新生銀行
三井不動産 良品計画・・・
なんのリストだか解る人は少ない。
外国資本が５０％を超えている企業だ。
もはや、ゾンビと言うか外資・外国企業である。
アベノミクスは、円安と日銀の株買収・官製相場で株高を造り出したが、
その反動で日本の優良企業は海外ハゲタカに喰われ尽くされようとしている。
法律もどんどん改悪され、社外取締役が大企業には必須。
だが、会社に関係ない人が取締役会議に入り込む事は、企業機密は守れないし、判断に「門外漢」が乗り込むこと。
要するにこれは敵対的買収どころか、殲滅的立法である。
三洋電機 丸石サイクル 東亜製薬 ＯＭソーラー 日本電気 ベスト電器 みどり証券
数字上は５０％以下だが、みな、ゾンビ。
米経済誌フォーチュンが毎年発表している世界企業番付｢フォーチュン・グローバル500」で、日本は1995年に149社ランク入りしていたが2015年には54社まで減少したとし、「1990年代に日本のカラーテレビ業界の6大巨頭と呼ばれたソニー、シャープ、パナソニック、日立、東芝、三洋のうち、現在はソニーとパナソニックを除き、他のメード・イン・チャイナや日本ブランドのほとんどが中国企業により運営されている」とした。
シャープ、東芝、タカタ
確かに東芝はまだ日本企業だ。 それは本体の話で・・・
本体とは最早原発処理会社。 そもそものダイナブックのパソコン部門には加計問題の柳瀬秘書官が天下り。
家電部門は中国で・・・ 半導体は政府主導の合弁会社に。 要するに解体され終わっている。
本体の原発処理会社も、米国の死筋会社を買わされ潰される運命しかもうない。（以下省略）
たとえばA社の外国人の持ち株率が50%を超えると、お金を稼いで米国にあげなければならないという結論になります。
A社は一生懸命働いて稼げば稼ぐほど、大半の利益を外国人の株主に差し出しているのです。これでは奴隷や小作人の関係になっているということです。
さらに、外国のものを買う時必要なものはまさにドルです。
ところがドルはFRBで印刷機を回して造幣すればそれですむのです。
ですから、現代自動車が一生懸命人材と技術、そして原材料を加工して作った自動車を
米国は印刷機で造幣した紙のお金を現代側に渡せばいいのです。
これまで、米国の力は軍事力、貿易航路、ドルの三つでした。ところがここにシェル・ガスがもう一つ加わりました。米国はエネルギーまで手に入れ、エネルギー独立国になったのです。
そのため、米国が気に入らない国があれば、多分ぶん殴ることでしょう。
国際ヤクザです。
これから、誰が世界を支配しますか？ いくら中国、ロシアまたは中東の国々が同盟したとしても、経済的に、軍事的に、米国以上の強国はひとまずこの地球では見当たりません。
現在、米国はそのように稼いだ金を軍事費につぎ込んでいます。
今も世界最強なのに、今後2-5倍まで強くなろうとしています。
トランプ内閣はほとんどが軍人出身です。
以上
クックして応援を宜しくお願いします!!
クックして応援を宜しくお願いします!!
・1年間一生懸命働いて、一生遊んで暮らせ!!
・エセ医師たちが「癌は簡単に治る」と宣伝してますが、「真っ赤」な嘘です。完治の事例はありません!!個人情報」ですから言えませんと逃げてしまいます!!
・ソマチッドが、癌細胞を異常な速さで攻撃して消滅させるビデオがドイツで放映されています!! ガンから生還の事例は、世界中にも沢山あります!!
・「ソマチット100g」の無料配布をいたします!!・ネサンは、ソマチッドでガン患者1000人の内、750人（75%）を完治させた。
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