遂に各国政府が「コロナ」という名のもとに大量殺戮を始めたが日本国民は進んで言いなりとなっている!!
毒ワクチンを打たれるというのに、恭順の意を表して、腕を差し出すアホウドリ!!
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医師は患者さんが亡くなると死亡診断書を作成し、亡くなった原因（死因）を記載する。（写真:GYRO_PHOTOGRAPHY/イメージマート）
毎日のように寄せられる疑問
筆者はYouTubeチャンネルで緩和ケアや新型コロナウイルス感染症（以下、新型コロナ）などの情報を発信しています。
動画には多数のコメントが寄せられるのですが、その中に一日一回は必ず寄せられる疑問があります。
それは、新型コロナの死亡数は不正確なのではないか、というもの。
「新型コロナウイルスのPCR検査が陽性の死者はすべて死因が新型コロナになる」
本当にそのようなことがあるのか―。
調べてみると驚くことがわかりました。
このような画像が、情報を広げたSNSが重要な情報伝達・共有の手段となっている現状、虚々実々の様々な情報が日々インターネット空間を飛び交っています。
「新型コロナウイルスのPCR検査が陽性の死者はすべて死因が新型コロナになる」
この情報も昨年からよく見かけられるものでした。
その中に、下記のような画像がTwitterで出回っています。
Twitter等でこのような赤線付きの画像が流れている。厚生労働省の通達を「切り取った」もの。得てして大切なものは切り取られていない所に―。
これは厚生労働省の出した「新型コロナウイルス感染症患者の急変及び死亡時の連絡について」という文書で、ネットで誰もが読めるようになっています。
赤線を引いてある部分には、”事務連絡中の「新型コロナウイルス感染症患者が死亡したとき」については、厳密な死因を問いません”および”厳密な死因を問わず、「死亡者数」として全数を公表するようお願いいたします”とあります。
確かに「厳密な死因は問わない」と書いてあるので、まるで死因を問わずに新型コロナ死と診断するように見えてしまうのも無理はないかもしれません。
しかし実際はそうではないのです。
これは感染症上の報告実はこの画像、見て頂ければわかりますが、上の所で切れています。
書類の一部分を切り取って見せているので、誤解につながっているのです。
赤線が引いてあるのは第三項なのですが、その前の第一・二項にはこう書かれています。
新型コロナウイルス感染症を原死因とした死亡数については、人口動態調査の「死亡票」を集計して死因別の死亡数を把握することになりますが、死因選択や精査に一定の時間がかかります。（第一項）
厚生労働省としては、可能な範囲で速やかに死亡者数を把握する観点から、感染症法に基づく報告による新型コロナウイルス感染症の陽性者であって、亡くなった方を集計して公表する取扱いとしています（第二項）
これを受けての、第三項”事務連絡中の「新型コロナウイルス感染症患者が死亡したとき」については、厳密な死因を問いません”なのです。
つまりこの文書の構成を見ると、
新型コロナウイルスを原死因とした死亡数は人口動態統計で把握するが、時間がかかる。
そのため、「速やかに死亡者数を把握する観点から」感染症法の報告の陽性者の死亡数を集計して公表する
それで、厳密な死因を問わず報告する
という流れです。
人口動態統計で、確実に新型コロナが原因とする数は出てくるがそれには時間がかかってしまうため、報告に関しては厳密な死因を問わずにPCR陽性者を含めて集計・公表するということなのですね。
その論旨の流れを見にくくしている画像の切り取りは、恣意的に行われたのではないかと見るむきもあります。
ただ、原死因、人口動態統計など新しい言葉が出てきたので、もう少し詳しく説明します。
実は2つある死因の報告わかりやすいように表も作成しました。
感染症法における「報告」と死亡診断書に記載される「死因」の2つがある。この区別がついていないと話がわかりづらい。ただ2つの数字の差はとても多いというわけではない。
医師は、患者さんが亡くなると、死亡診断書というものを作成します。
そこには死因を記載する欄があり、「直接死因」「直接死因には関係しないが傷病経過に影響を及ぼした傷病名等」など複数の欄があります。
新型コロナによる呼吸不全で亡くなった場合は、直接死因が「新型コロナウイルス感染症」となります。
死亡診断書は死亡届と一体化しており、ご遺族によって自治体に提出されます。
自治体により死亡診断書をもとに死亡票が作成され、厚生労働省が集計して人口動態統計の死者数が確定します。
なお現在5か月のタイムラグで、執筆時に昨年11月までの確定数が出ていますが、そこには新型コロナウイルス感染症での死者は2074人となっています。
これは新型コロナウイルス感染症を原死因として、つまり新型コロナウイルス感染症で亡くなった方ということになります。
ただこの人口動態統計の集計にあたっては間違いがないように、必要ならば確認も行うなど、精度の維持に努めているとされます。そのため、時間がかかるということになるのです。
一方で、この確定数を待っていると、今回のように早く数を把握して、対処していかねばならない状況においては時間がかかってしまいます。
そこで感染症法上の「報告」を用いるということなのです。
感染症法においては、特定の感染症に関しては、報告が義務付けられています。
これも厚生労働省への報告となるのですが、厚生労働省に確認しますと、今はまずは保健所に報告するとのことです。
これも所定の報告様式（当然「死亡診断書」とは別物です）があります。
そして新型コロナウイルス感染症の死亡者もこちらからも報告されます。
現在、都道府県やメディアで報じられている死亡数はこの数字を用いているのです。
これに関するいくつかの疑問にお答えします。
報告数と、原死因での確定数の2つがあることにまつわる質問 Q それではPCR陽性の死亡者もすべて報告している数字と、実際の確定死者数には大きな開きがあるのでは？現在わかっているのは昨年の11月まで（人口動態統計の確定数が出るには時間がかかるため）ですが報告数は2152人、人口動態統計の死者（確実に新型コロナが原因である数）は2074人で顕著なまでの開きはありません。報告数はPCR陽性者を全部組み入れているために、大きく水増しされているという話は正しくないとわかります。
Ｑ 事故死者までPCR陽性だと、報告数に入れるなんておかしい。通達でも「新型コロナウイルス感染症の陽性者であって、入院中や療養中に亡くなった方については」とあり、事故死者までPCR陽性だと報告に入れるという理解は正しくありません。
Ｑ 厚生労働省はなぜこのような誤読しやすい通達を出したのか？つまり厚生労働省から「衛生主管部（局）」に出したものになります。
衛生主管部（局）はこのような文書に慣れているため、当然誤読が起こりません。
そして私たちに宛てたものでもありません。
しかしこれがネット上で誰も見られる状態であったため、先述したようにSNSを中心に誤った解釈があっという間に広がることになってしまったのです。
Ｑ 医師が死亡診断を新型コロナと偽って、確定数を増やしていることはないのか？犯罪をしてまで病名を偽って、死亡診断書の病名を新型コロナとする理由が医師にはありません。
あくまで現状出ている数としては、報告数をもって概数をつかむというやり方はうまくいっているようにも見えます。もちろん、人口動態統計に出て来る確実な新型コロナ死の数との差異を注意深く見てゆく必要はあるでしょう。
行政も意識的になってくれれば…今回の件は、通達でも明示されているように、「速やかに死亡者数を把握する観点から」行われているものです。
しかし、役所から役所への文書が誰でも見られる状況であったため、死亡診断書の死因をすべて新型コロナにするというような誤解が続出しました。
そしてまた、当たり前ですが、死亡診断書から人口動態統計が集計されることを知らない人から、まるでPCR陽性者を新型コロナ死として診断し、また報告数を水増しするのが通達の本意という誤解まで広がりました。
この一年余り、「どう世の中では受け取られているか」にあまり意識が注がれず、結果として誤って解釈されたことがずっと定着していること、この事象は枚挙にいとまがありません。
行政は、文書がこのように受け取られているのを知っているのでしょうか。
私は行政も、通達文書の誤解がSNSで広がっていることに対して（本来宛先が一般向けでなかったという事情はわかりますが）、その正しい意図を丁寧に説明してもらいたいと思いますし、またこの文書を誤解している医療者や一般の方も今一度この記事をきっかけに理解を再確認していただけたらと思います。
まとめ新型コロナウイルス感染症の死者として報じられているのは、感染症法における報告を元にしています。
普段、メディアのニュースなどで報じられているのはこちらの数です。
感染症法上の報告を用いて公表するとした厚生労働省の通達は、「速やかに死亡者数を把握する観点から」行う意図であると衛生主管部（局）に伝えています。
しかしそれは、死亡診断をすべて新型コロナにするということではありません。
医師が記載する死亡診断書には本当の死因を記載します。
そのため、死亡診断書から死亡票を経て集計される人口動態統計の死因は、「新型コロナで亡くなった人」の本当の数です。
そして現状、前者の報告数と後者の確定死者数はそれほど大きなずれはなく、過剰に多い死者数が報告されているわけではありません。
そのため、SNSで流れている「厚生労働省が死者を水増しする通達を出している」という情報は正しくないということになります。
虚実の情報が飛び交っており、見る側にも慎重さが求められるとともに、発信者ももし多くの目に触れるものだとすれば、「どう受け取られるか」に十分意識をし、また必要ならば誤解を訂正することに積極的であってほしいと願います。
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ワクチンに、こんなものが混入している!!
異様な超過死亡数がついに報じられ始めた前々から話題になっていた、今年の超過死亡が多い件について、ついにあのNHKが報じた。
NHKの報道によると、新型コロナの被害として直接のコロナ死以外に医療逼迫等の関連死も考えられることから、1月～7月のコロナ死者数（11525人）以外の影響を捉えるため、厚生労働省が1～7月までの超過死亡数を分析したというもの。
なお、超過死亡とは「今年の死者数－過去の平均死者数」で求められるもので、高齢化が進む日本の超過死亡数はプラス（＝前年よりも死者数が増加）となっている。
毎年の超過死亡数は概ね一定の増減幅に収まるもので、その増減トレンドを大きく超えた分については、何かしら原因（大災害や戦争等）がある。
今回の厚生労働省の分析によると、今年1月～7月の超過死亡数は6352人～3万4483人となり、過去4年間の同時期の水準を上回っているとのこと。
上回っている理由については、調査した国立感染症研究所の鈴木基感染症疫学センター長の「新型コロナの流行が原因の1つとみられ、特に超過死亡数が多い地域では医療のひっ迫が影響した可能性がある」とのコメントが紹介されている。
超過死亡が増えた公式見解は「コロナ死＆関連死が多かったと思うやで～」と言っているワケだ。
とりあえず、本当にコロナの影響かどうか見てみたい。
まずは、コロナの影響のない2017年～2019年までの日本の死亡者数を見てみると・・
2017年 134.2万
2018年 136.8万
2019年 138.0万
となっており、毎年1～2万人ずつ増えている。日本の高齢化を考えれば当然で、これが日本のトレンドだ。
ただ、年初からコロナ禍に見舞われた2020年の死亡者数は137.1万人と前年を下回り、超過死亡はマイナスとなっている。
自粛自粛＆自粛により死亡リスクが下がったと言われているが、例年の死亡者数増加の主な原因が高齢化（寿命）によるもので、さらにコロナ死がオンされるとするなら自粛だけで減少したとするのは無理があろう。
だが、日本のコロナ死とは「コロナ関連死」であり、末期ガンで死でもコロナ陽性なら計上されることから、「コロナ死」には本来は他疾患で計上すべき死者が分類されている状況が浮かび上がる。
以前に「日本のコロナ死者1万人！？コロナ危機は誇張か真実か」で、アメリカのジョンズホプキンス大学が、CDC（米疾病対策センター）の統計データを元にアメリカの高齢者の死者数を死因別に分析して、コロナ前後で比較した結果を紹介した。
それによると、
コロナ前後で死者数の変化はほとんどない コロナ死者数が増加した分、コロナ以外の死者数は減少だった。
このことから、少なくとも2020年の段階では、アメリカにおいてもコロナ死として計上されたケースのほとんどが、本来は別の死因だったことが推測される。
さらに、以前に「曇りなき眼でコロナを見る コロナ死者の平均年齢＝寿命 本当の海外死亡率は低い」で紹介した「コロナ死の多くは単に寿命だった説」は、本来は他疾患で計上すべき死者（多くは寿命）がコロナに分類されているからなのかも。
こうしたことを踏まえると、2020年の超過死亡は、コロナ死増加分は他疾患の死亡減少でイーブンとなり、自粛による死亡リスク低下が効いていると見るべきか。
こうした前提で今年の状況を見てみると・・今年の7月までの超過死亡は昨年比＋4.4万人、1年換算では＋7.5万人で、今年の予定死亡者数は144万人を超えることになる。
昨年の約1万人少なかった死亡者は、トレンドを加味すれば2～3万人少なかったと言える。そして、その分が全て今年分にオンされるとしても、今年の死亡者数は141万人位だ。144万人は、トレンドから3万人以上も多いペースとなる。
昨年は「コロナ死」の影響は無く「自粛」で死亡者数が大きく減少し、そして今年も前半戦の自粛ムードはまだまだ強かった。
にも関わらず、ここまでのプラスに転じているのは、自粛の影響を補って余りある何らかの理由があると見るべきだろう。
つまり、想定超過＋7.5万人のうちトレンド分を除いた＋3万人超は、国が言うコロナ死以外の理由があることになる（本当は自粛効果で減る分もあるので、＋4万人のうち何人かはトレンド外と捉えるべきだろうが）。
さて、超過死亡を詳細に見ると・・こんな感じになるとか。
超過死亡自体は年初からそれなりに多いものの、5月頃から顕著に増加している。
ワクチン接種が大きく進みだした時期と重なっていることから、ワクチン起因との疑いは拭いきれないのは確かだ。
もちろん、ワクチン接種後の死亡事例の中で公式に「死亡原因はワクチン」とされた事例はない。疑い事例すらない。
以前に「リークされたファイザー契約書 ワクチン副反応は10年間は公表されない」で紹介したが、ファイザー社との契約で死亡等の有害事象の公表については高いハードルが設けられており、「死亡原因がワクチン」と公には出来ない大人の事情があるようだ。
ちなみに、超過死亡が多くなっているのは日本に限った話ではない。
FOXニュースが報じるところでは、アメリカやドイツ、イギリスの欧米諸国でも死亡者数は増加しているとか。
また、FOXニュースでは、ワクチンと心疾患との関係を疑っているようだ。
これについては、以前に「ドイツでワクチン接種後の死亡者10名の死因を調べたら7名がワクチン起因の可能性が高いとの結果に」で、ドイツの病理学者さんが公表した、ワクチン接種後に死亡した10名の病理検査結果を紹介した。
それによると、10名のうち7名はワクチンにより死亡した可能性が高く、極めて珍しい自己免疫疾患や、リンパ球の異常活性により心筋や腎臓等の主要臓器が攻撃されていたり、血管内壁を形成する内皮細胞の剥離等が確認されたとか。
うーん・・心疾患だけでないにせよ、スパイクタンパクが血管にダメージを与えることを踏まえると、FOXニュースがワクチンと心疾患の関係性を疑うのも納得だ。
また、超過死亡で特にひどいのはスコットランド。
7月にはワクチン接種率9割（12歳以上）を達成したスコットランドでは、超過死亡数が過去最大となっており、これは第二次大戦以来の規模とか。
なお、National Records of Scotlandによると、超過死亡が5年平均を上回っている傾向は、 21週目（5月24日から30日）以降ずっと続いているようだ。
ツイ主さんの過去ツイートを見ていくと、スコットランドでは致命的な心臓発作が多発していたり、ワクチン接種率が高い年代ほど超過死亡が多い状況となっているとか。
今のところ、超過死亡の増については、「拾えて無かったコロナ死」や「医療崩壊の影響による間接的なコロナ死」の数字と言うことになっている。
ただ、ワクチン接種との関連も疑われる部分も多くなっており、後々、大規模薬害問題に発展する可能性も捨てきれない。
そんな状況にあって、ワクチンと心筋炎の関係が認めらた。また、「新型コロナのタブーに触れる報道 フェーズが変わり始めたか」で紹介したように、PCR検査のCt値に関する問題が報じられた。
そして、異常な超過死亡数まで。
金融経済を崩壊の瀬戸際に追い込むほどコロナ危機が煽られ、次にワクチン接種が異常なペースで進められ、そして、ワクチンの問題点に繋がる報道がボツボツと出始めた。
以上
その治療効果は絶大で、新型コロナの重傷者は4日で回復しました!!二酸化塩素には、ワクチン接種後の体内の毒素を中和してしまいます!!" 二酸化塩素水には、血中酸素濃度を短時間で下げる力があります。さらに血液をサラサラにする効果も絶大です。 血栓を溶かす効果も絶大です。
ワクチン接種者は、秋以降次々と死んでいく!! 接種者は、ウィルス製造工場となり周りの人に感染させるので接触を避けてください!!
60歳以上の80%は、無用の長物ですからワクチンで殺してしまいます!! 貴方に付けられたロットナンバーに、全てが隠されています!! ワクチンのグラフェン濃度により貴方の寿命が決まっています!! さしずめ刑の執行年月日ですかね!!
・グラフェンの血中濃度80%で、2年生存!! ・グラフェンの血中濃度70%で、3年生存!! ・グラフェンの血中濃度50%で、5年生存!!
二酸化塩素水は、体内の酸化グラフェンを分解、排除する・ N-アセチルシステインが酸化グラフェンを排除する
DSの最終目的は、人類をVRの世界に誘導して、脳を支配して人類を自由自在に操ることである!!
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