奇形児増産食品!
なんと、遺伝子組み換え作物が承認される!?福島第一原発事故以来、食べ物の放射性物質を心配する風潮が高まって、遺伝子組み換えについては関心が薄らいでいる中、農林水産省は、とうもろこし、菜種、綿花の遺伝子組み換え農産物の国内生産を許可しようとしています。
遺伝子組み換え作物が人体に与える悪影響については様々な研究結果が出ており、絶対に安全とは言えません。見た目は同じ作物でも、遺伝子を操作したものは自然界には存在しない異物です。そんなものが承認されようとしている今、国民の私達が反対意見を投じてなんとしてでもこの申請が却下されるようにしましょう！
農林水産省へのパブリックコメントは以下にて実施しています。
なんと、遺伝子組み換え作物が承認される!?
遺伝子組み換えとは
遺伝子組み換えは、1973年に、大腸菌を使った遺伝子組み換え技術が成功したことにはじまり、そのあと植物の遺伝子組み換えに使われるようになりました。
遺伝子組み換えが登場する前は、自然交配などの品種改良を行っていました。
品種改良とは？
品種改良は、遺伝子学的交配（メンデルの法則）を利用して、改良する方法です。
例えば、「病気に強いが味が悪い種」と「病気に弱いが味が良い種」をかけ合わせ、「病気に弱く味も悪いもの」といった、目的に合わないものは排除していき、 「病気に強く味も良い種」だけを作り出せるようにするものです。
この品種改良は、目的の性質を持った作物の開発に長い時間が必要となります。
遺伝子組み換えとは？
遺伝子組み換えは、細胞内に人工的に遺伝子を導入する技術であり、それによって本来農作物などが作りえないたんぱく質を作らせることができるようになります。そして、そのようなたんぱく質を有することによって、「病気・害虫抵抗性」、「特定の除草剤耐性」、「日持ち向上性」などの人間にとって好都合な植物ができるわけです。
遺伝子組み換えは、品質改良と比べると、短期間で、思い通りの作物を作ることができます。
害虫抵抗遺伝子を導入した植物としては、トウモロコシやジャガイモがあります。
害虫にはガやコガネムシなどがいますが、それらの天敵である｢Bt菌｣といわれる細菌から、 害虫を殺すたんぱく質を合成する遺伝子を作物の細胞内に導入すれば、殺虫剤の使用を抑えることができ、 労力やコストが削減できます。
尚、Bt菌は土壌中に在住しており、 特定の害虫以外に影響を及ぼすことは少ないと考えられています。
殺虫剤を使用しなくてもよいというと、作物に有害な物質を使わなくてもよいので、体に良い作物ができるように思えますが、本来植物では作ることのできない、害虫を殺す毒素を合成する遺伝子を持った作物が、その作物を食べた人間に何の影響もないと言い切れるのでしょうか？
私はこう考えます。
遺伝子レベルで操作されたものは、見た目は同じ作物でも、自然栽培で育てられた作物とは全く異なる、自然の摂理に反する異物です。
人間は、自然の中に存在するものですから、自然の摂理に反する異物を体内で消化・吸収・排泄をすることはできません。従って、そのような異物を摂取すれば、必ず何らかの健康被害が起こると思います。
特定の除草剤耐性遺伝子を導入した植物としては、主に大豆や菜種が上げられます。
除草剤に耐性を持たせることによって、除草剤を撒いても遺伝子を組み換えた作物は枯れずに残り、 他の雑草だけが枯れるようになります。
これは、農家にとって大量生産ができるのでメリットがありますが、その陰には、巨大な農薬ビジネスが存在しています。
これは普通に考えても怖い話です。
もし、人間が除草剤を浴びたらどうなるでしょうか？
当然、何らかの反応が出ます。これが自然界に生きるものの当然の反応です。自然界にないものを異物と識別してそれを排除するような反応が自然に出るわけです。その反応が出ない遺伝子なんて…。そんな、不自然な生命力を持った遺伝子に置き換えられた作物を私は食べる気はしません。
今回の農林水産省が承認しようとしているのはまさに、「病気・害虫抵抗性」と「特定の除草剤耐性」の遺伝子です。
対象作物は、菜種、トウモロコシ、綿です。
皆さんはこれらの遺伝子を導入した作物が日本で栽培され、それが食用として使用されることが許可されてもいいと思いますか？
私は断固として反対です。
私と同じ意見を持っている方は是非反対意見を政府に投げかけましょう！
日持ち向上性を持たせたものにはトマトがあります。
通常は実が熟すと「ポリガラクチュロナーゼ」という酵素の働きで、ペクチンが分解され果皮が柔らかくなります。これを抑制するためにトマトのポリガラクチュロナーゼを生成する遺伝子の一部を逆向きにして、 遺伝子を組み換えます。そうすると、熟しても果皮が柔らかくなりにくく、カビの発生も少ないトマトになるわけです。
これは、自然の摂理に真っ向から反するものです。本当に恐ろしいです。
人間にそんなことをすれば、必ず障害または奇形が起こります。
野菜と言えども同じです。
そのほか、人体に有益な成分を多く含む作物や、 厳しい環境下でも生育できる作物などの開発を目指した研究も進んでいます。また、遺伝子組み換えの技術は、「自殺する種」（外部から特定の刺激を受けると自己破壊する種）を作り出し、種業者が食糧生産を牛耳るような仕組みまでも創り出しています。
経済第一（金儲け）主義では、人間の健康なんてどうでもいいのです。とにかく自分たちが金儲けできればいいのです。
遺伝子組み換え作物の有害性
世界で最も使われているという除草剤のひとつに「グリホサード」があります。
これは、今回承認される遺伝子組み換え作物がまさにこの除草剤への耐性を持った遺伝子操作になります。
グリホサードは、イネ科、キク科、タデ科、アブラナ科などの雑草に対して効果があります。今回承認されようとしている作物も、菜種、トウモロコシ、綿になります。
グリホサードは、 土壌中で化学反応を起こしてN-ニトロソグリホサートという物質に変化しますが､これの発ガン性が心配されています。この物質は分解されにくく、140日たってからも見つかったことがあります。従って、土中の昆虫や、微生物への影響が心配されるほか、 農作物へ吸収されるため、人体への影響が心配されます。
また、除草剤耐性のある作物へは農薬の散布が大量に行なわれている可能性を考えると、農薬の残留も心配です。
遺伝子組み換え作物の危険性
遺伝子組み替えによって植物には本来含まれていなかった物質が作られるようになり、それが人体に悪影響を及ぼすのではないかと心配する声もあります。新たに作り出されたタンパク質が人体に悪影響を及ぼすのではないか、アレルギーを起こす作用がないか、また、抗生物質耐性遺伝子が作り出す酵素も人体に影響がないのかと心配されています。
また、遺伝子を組み換えたトウモロコシの花粉が標的害虫ではない蝶の幼虫にも影響を及ぼしたというように、人体への影響だけでなく、生態系への影響も懸念されています。
しかし政府は、これらは安全だと言っています。今回もそのような評価が出たと発表していますが、その研究結果を出した学者はどこからお金をもらって研究しているのでしょうかね。出資先に有利な研究結果が出る話は世界中どこにでもある話です。
それを象徴するような話が、1998年にイギリスのロ－ウェット研究所のアーパッド・プシユタイ教授が発表した、ラット（ネズミ）に遺伝子組み扱えジャガイモを食べさせた研究です。
プシュタイ教授は、遺伝子を組み換えたジャガイモを食べたラットには、脳を含む器官の重量低下、肝臓機能の低下、免疫機能の低下が現れたことを発表しました。
しかし、それを発表してわずか48時間でローウェット研究所の停職処分を受けることになり、実験データは没収され、対外的な発言を一切禁じられたばかりでなく、自身の研究データにアクセスすることさえ禁じられてしまいました。そして、教授の研究結果は不適切であったことが発表されました。
これで終われば、金のためなら真実をも隠ぺいする、経済第一（金儲け）主義の奴らの勝利ということになるのですが、それで終わらなかったことが、今の私達に希望をもたらせてくれます。
プシユタイ教授の研究内容が否定されていく一方で、13カ国の毒物学者、遺伝子操作技師、医学者などで構成される科学者グループが、プシユタイ教授の実験結果を再検討し、実験結果は正当なものであるとの署名を行ったのです。この科学者グループは、署名をイギリス政府に提出すると同時に、プシユタイ研究の追試を行い、イギリス政府に結果が明らかになるまで遺伝子組み換え作物の開発を少なくとも5年間凍結する要求を行いました。
こうした支援の広がりによって、後にプシユタイ教授は名誉を回復し、同時に遺伝子組み換え反対運動のシンボル的存在となっていきました。
この事件を契機に、イギリスのマスコミは遺伝子組み換え作物に反対するキャンペーンを張り、また科学者団体や自治体などもこの問題について活発な議論を繰り広げることになりました。
そんな中、スーパーマーケットのアイスランドが遺伝子組み換え食品を自社ブランドから排除することを発表しました。すると、遺伝子組み換え食品に懸念を感じていた消費者が馴染みのスーパーを見捨てて、アイスランドに殺到するという現象が起きたのです。その結果、アイスランドは業界第9位のスーパーにすぎなかったのですが、前年比で50％近くも売上げを伸ばすことになりました。
この国民の声を受けて、1999年3月自治体協議会は、学枚給食での遺伝子組み換え食品の使用を禁止しました。
そして、1999年4月27日、ついにイギリス最大手のスーパーマーケット・チェーンのテスコが遺伝子組み換え食品を排除することを決定し、また同日、大手食品メーカーの英国ユニリバーが遺伝子組み換え作物を原料に使わないと発表しました。更に、その翌日には、英国ネスレが遺伝子組み換え食品の廃止を決定したのです。
こうした国内の動きに押されるかたちで遺伝子組み換え食品の表示を義務づける、新たな規制が施行されました。
イギリスに特徴的なのはレストランのメニューにまで遺伝子組み換え食品の表示を義務づけた点です。
しかも、「当店は遺伝子組み換え食品を使用しておりません」式の大ざっぱな表示は認めず、一つひとつのメニューについて表示を義務化しています。もし違反した場合には、高額の罰金を支払わなければならないという非常に厳しい内容となっています。
日本でもこのような流れになるように、私たち国民が声を上げなければいけません。
遺伝子組み換え作物は既に蔓延している
アメリカでは、穀物の80％が遺伝子組み換えで作られているといわれています。
膨大な土地で大量の作物を作るためには便利だからでしょう。
日本では遺伝子組み換えのトウモロコシを家畜の飼料用に輸入することを許可しています。
トウモロコシの輸入総量1600万トン中、1200万トンが飼料用で、その95%が米国からの輸入です。米国ではトウモロコシの85%が遺伝子組み換えなので、1000万トンの遺伝子組み換えトウモロコシが飼料用になっていると考えられます。
この遺伝子組み換えトウモロコシが、日本に遺伝子組み換えを蔓延させているとも考えられます。
■牛、豚、鶏などの家畜は、遺伝子組み換えトウモロコシを餌として食べさせられています。
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■遺伝子組み換えトウモロコシを餌として食べた家畜の体内には当然、人体に悪影響を与える遺伝子組み換えによる毒性が蓄積していきます。
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■遺伝子組み換えによる毒性を持った家畜の肉、卵、牛乳にも当然、遺伝子組み換えによる毒性が存在しています。
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■私達は、その肉、卵、牛乳を飲むことによって間接的に遺伝子組み換えの毒性を摂取しています。
■遺伝子組み換えトウモロコシを餌として食べた家畜の糞尿には当然、遺伝子組み換えによる毒素が含まれています。
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■その糞尿を有機肥料として野菜や大豆などを育てます。
↓
■すると、その野菜や大豆などにも当然、遺伝子組み換えの毒性があると考えられます。
↓
■私達は、その野菜や大豆を食べることによって間接的に遺伝子組み換えの毒性を摂取していると考えられます。
■遺伝子組み換えの毒性を持っている野菜や大豆などからでる生ごみもリサイクルして有機肥料として使用されます。
↓
■有機肥料は土と融合しやすいので、土壌内にどんどん蓄積していきます。遺伝子組み換え毒性を持った有機肥料を使えば、その毒性が土壌にどんどん蓄積されていきます。（野菜や大豆だけでなく、糞尿も有機肥料ですので、同じことが言えます。）
↓
■遺伝子組み換え毒性が蓄積した土壌で育てる野菜や大豆などには、どんどん遺伝子組み換えの毒性が増加していきます。
↓
■私達は、その野菜や大豆を食べることによって、濃度が徐々に増加していく遺伝子組み換えの毒性を摂取することになります。
このような形で既に遺伝子組み換えによる毒は、日本に蔓延していると考えられます。
それらによって摂取する毒は少量でも、毎日摂り続けることによって体内にどんどん蓄積していき、いずれは健康被害をもたらすまでの量になると考えられます。
また、上記のような輸入穀物だけが危険というわけではありません。
例えば豆腐を例にすると、遺伝子組み換え大豆が混入している割合について以下のようなデータがあります。
表 示遺伝子組み換え大豆混入の割合 遺伝子組み換え大豆不使用 40.9％ 国産大豆 35.5％ 国産大豆100％ 30.0％ 有機大豆 57.1％
このデータから分かる通り、日本の遺伝子組み換えに対する対応はかなり甘いのです。
そんな政府に自分の命を任せられますか？
自分の利益しか考えない民間企業、官僚、政治家に、国民がもっと声高く安全性を訴えなければこの国はダメになってしまいます。
各国と日本の対応
追跡可能性
イタリアやフランスなどは、「追跡可能性」を主張しています。日本では、2003年9月に採択されています。
「追跡可能性」とは、農産物や加工食品などの食品が、どこから来て、どこへ行ったか「移動を把握できる」ことです。
個々の事業者が、各自取り扱う農産物の移動に関する記録を作成・保存することによって、結果として、生産から小売まで、食品の移動の経路を把握することが可能となります。
但しこれは、食品の移動を追跡するための仕組みであり、食品の安全管理を直接的に行うものではありません。これを行うメリットは、食品事故が発生した際の迅速な回収、問題の発生箇所の速やかな特定、安全な他の流通ルートの確保になります。
予防の原則と危険原則
ヨーロッパでは、「予防の原則」を主張しています。
「予防の原則」とは、99％安全でも、残り1％の安全性が証明されなければ危険だとみなして対策を講じることです。
対策には、輸入禁止、表示の義務化、分別管理、栽培禁止など色々あります。
これに対してアメリカや日本などは危険原則が主流です。
「危険原則」とは、危険性が100％証明されない限り、99％灰色でも安全だという考え方です。
これはかなり許しがたい考え方です。
実質的同等性
アメリカが主張している「実質的同等性」とは、味、色、におい、その他の基本的性質が同等なら、非遺伝子組み換え作物と遺伝子組み換え作物は同等だとみなす考え方です。
これには私は完全に反対です。先にも書いた通り、見た目は同じでも、本来作物に備わっていない遺伝子が導入された時点で、それはその作物ではなくなっていると思います。
このアメリカの「実質的同等性」というのは、90年代、アメリカ経済が低迷している時に、なんとしてもバイオ産業でアメリカ経済を向上しようと企む、経済戦略を練る大統領競争力評議会が打ち出したものなんです。つまり、「実質的同等性」の考え方は、環境や健康の安全性を優先する部局ではなく、経済政策を担当する部局によって作られたわけです。
やっぱり、諸悪の根源は、経済第一主義の考え方です。
一応、93年にアメリカの安全性評価の方法がOECD（経済協力開発機構）の「バイオ食品の安全性評価レポート」に取り入れられて、先進国のガイドラインとなりましたが、これは単なるガイドラインでしかありません。
ガイドラインに強制力はありません。遺伝子組み換え作物を商品化したい企業が、流通する前に申請すれば、安全性の確認作業を行いますよ、という程度のものです。もし、安全性の確認を受けないで流通させても何も罰則はありません。
日本の安全性評価指針もこれと同じです。
もうこれ以上、遺伝子組み換えの毒が日本で蔓延しないように、日本国内における遺伝子組み換え作物の栽培は断固として食い止めなければいけません。
今回政府が承認しようとしている、遺伝子組み換え作物の栽培許可も、私たち国民が声を高くして反対し、行動を起こせば、必ずや否認されます！
遺伝子組み換え作物に反対する皆さん、以下にて政府に反対意見を投じましょう！
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